中国のEVスタートアップ企業であるNIOが、1月9日に開催した『NIO Day 2020』で、電気自動車の新型セダン『ET7』を発表。2022年には150kWhの固体電池搭載モデルを発売することも発表しました。刮目すべきポイントをチェックしておきます。
ユーザー投票で開催都市は「成都」に決定
NIO（上海蔚来汽車）は「中国版テスラ」とも呼ばれる2014年に誕生したEVスタートアップの代表格といえるメーカーです。
ユーザーを招待する祭典でもある『NIO Day 2020』の開催都市は、約4万人のユーザー投票で決定。260人以上のユーザーがイベントの計画立案にも参加、ユーザーが結成した「NIOバンド」が主題歌である『Always Forward』を披露しました。
『NIO Day 2020』の様子は、YouTubeのNIOチャンネルで公開されています。
NIO Day 2020（YouTube）
3時間以上の長い動画ですが、よくある発表会動画のようにイベント開始まで長々とティザーとBGMが流されるようなことはなく、内容は盛りだくさん。テレビCMのようなイメージ映像のほか、先進的な工場の様子、NIOが参戦するフォーミュラEドライバーのコメント、広大なスタジアムに詰めかけた参加者の様子やインタビュー、さらには、NIOユーザーの俳優陣が出演するドラマまでありました。
CEOのWilliam Li氏が登場するのは、1時間45分頃から。「Always Fowerd（常に前進）」をキャッチフレーズとするイベントらしく「2020年は変化の年だった。NIOは明るい未来へ前進する」という言葉から、約30分におよぶプレゼンテーションが始まりました。
新型セダン『ET7』を発表
新たな最新電気自動車である『ET7』は、2時間4分過ぎに紹介されました。NIOとしては4車種目の市販モデルにして、初めてのセダンモデルです。
電池容量はまず70kWhモデルと100kWhモデルがラインアップされ、価格は70kWhモデルが44万8000元（約720万円）、100kWhモデルが50万6000元（約813万円）です。NIOではバッテリーを車両本体とは別に定額制で利用する「BaaS（Battery as a Service）」のプランも用意しており、その場合の価格は、70kWhモデルが車両本体37万8000元（約608万円）＋電池月額980元（約1万6000円）、100kWhモデルも車両本体は同額で電池月額が1480元（約2万4000円）となります。
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William Li氏のプレゼンテーションでは、『AQUILA』と名付けられた、800万画素のカメラや「LiDAR」を採用した高度なセンシングシステムや、『ADAM』と呼ぶコンピューティングプラットフォームについて熱心に説明。最新の自動運転＆安全性能を備えていることが強調されました。
自動運転システムは、月額680元（約1万1000円）のサブスクリプションで提供されるオプション設定となるようです。
ET7は2022年のQ1（第一四半期）をメドにデリバリーが始まるそうです。ET7のオーナーには「車両保証」「自宅充電設備設置」「充電」「バッテリー交換」「ロードサービス」「コネクテッドサービス通信費」などが終身無料で提供されることも、誇らしく説明されました。今のところ、NIOの電気自動車が日本で販売される計画などは聞かないですし、NIOとしても日本市場なんて眼中にないでしょうから、日本のユーザーとしては指をくわえて見ているしかありません。
「固体電池」の150kWhモデルも発表
発表の中でさらに驚かされたのが、固体電池（Solid State Battery）の150kWhバッテリーモデル発売が発表されたことです。「全固体電池」は、現在の電気自動車用電池の主流である液体を使ったリチウムイオン二次電池の欠点を改善し、より高いエネルギー密度や充電性能を実現する技術として期待されていて、日本でもトヨタが開発に注力していることが知られています。
トヨタは2020年のうちには何らかの発表をする意向を示していましたが、今のところ具体的な商品化計画などは発表されていません。NIO Dayのプレゼンテーションでは、シリコン系の負極（アノード）材料と正極（カソード）にニッケル系の材料を用いること、エネルギー密度が360 Wh/kgと非常に高いことなどが説明されたものの、詳細や価格はまだわかりません。
発表された内容だけを改めて考察すると『電気自動車の進化に必須といわれる「全固体電池」は実用化できない？』（2019年11月19日）でテスラ誕生の立役者のお一人でもある雨堤さんが「今、ベンチャー企業が発表している全固体電池は、半分以上がポリマーです。ポリマーは固体ではないんですかっていう話ですよね」と指摘していたポリマー電池に近いように思えます。
ともあれ、NIOでは「固体電池」の150kWhモデルを2022年のQ4にはデリバリーすることを明言。すでに量産体制が確立されていることも発表しました。このままいけば、また、今回のNIOが発表した固体電池がトヨタなどが開発している「全固体電池」と呼べるものであったとすれば、全固体電池EVの量産化世界一番乗りは、トヨタでもテスラでもなく、NIOだった！ ということになります。
さらに、「固体電池」の150kWhバッテリーは、すでに市販されている「NIOモデルと互換性がある」ことも発表されました。つまり、何年も前からNIOはバッテリーのアップグレードを可能にすることを想定して車両開発を行ってきたということです。
バッテリー交換ステーション設置もスピードアップ
もうひとつ刮目すべきトピックが、電気自動車に充電するのではなく、バッテリーパックを丸ごと交換する『パワースワップステーション』の設置をさらにスピードアップして、現在177カ所であるのを、2021年末までに500カ所にするとしています。さらに「車両が自動でステーションに入り、ユーザーは中央のディスプレイを1回タップするだけで、車両から降りることなくセルフサービススワップを開始できる」という『PowerSwap Station 2.0』を展開することも表明しました。
EVのバッテリー交換システムはテスラでも試行錯誤の末に断念した方法です。テスラの背中を追いかけながら、テスラを凌駕するためのEVづくりを目指してきたNIOならではの、ユニークなサービスだと感じます。ちなみに、自動運転用のハードウェアとしてLiDARを使うことにもテスラは否定的ですが、NIOのET7には採用されています。
2020年末現在で、NIOの累計販売台数は75,641台。自動車メーカーとしてはまだ駆け出しレベルでしょう。でも、固体電池であったり、バッテリー交換システムといった、既存の巨大な自動車メーカーが一朝一夕には追いつけないプロダクトやサービスをすでに展開しつつある。それが、世界の現実ということですね。
2019年末には資金調達のゴタゴタで経営危機も伝えられたNIOですが、まさに息を吹き返しての快進撃。1人のEVユーザーとして「バッテリー交換方式」ばかりが正解だとは思いませんが、躍進するNIOのチャレンジにはこれからも注目していきます。
NIOもテスラも、現状のラインナップはまだまだ「高級車」ばかりです。でも、アメリカではテスラモデルYのスタンダードレンジがおよそ4万ドル（約420万円）で発売されたり、2万5000ドルとされるモデル2の登場が秒読み段階となっています。数年後、NIOが量産に成功した固体電池を大容量の高級車モデルだけではなく、50kWhの大衆的なモデルとして展開してきたら……、などと想像すると。日本で暮らす日本人であることが、ちょっと恨めしい気分です。
※コメントでのご指摘を受けて「全固体電池」としていた表現を見直し、本文を修正しました。（2021年1月15日）
（文／寄本 好則）