2019年1月20日、SUBARU（スバル）が報道関係者などを対象とした「SUBARU 技術ミーティング」を開催しました。他メディアの報道によると2030年代前半に向けた電動化技術への展望などが語られたようですが、今ひとつ具体的なビジョンが見えません。そこで、ミーティングに出席し、電気自動車への造詣が深い自動車評論家の御堀直嗣さんに緊急レポートを依頼。自動車電動化の本質とは何か？ 示唆深い見解を寄せていただきました。（EVsmartブログ編集部）
2020年1月17日、日本郵便株式会社と本田技研工業株式会社が、郵便配達業務で使用する電動二輪車として、ホンダ『BENLY e:（ベンリィ イー）』の導入に合意したことを発表しました。首都圏の近距離配達エリアを中心に、2020年度中に2000台程度の導入を検討していくとしています。
新車価格100万円程度で航続距離200km以上を実現した中国『Great Wall Motor』（長城汽車）の『ORA R1』がインドで発売を計画していることが伝えられ、インドはもちろん、欧米メディアなどで「世界で最も安い電気自動車」として話題になっています。
2020年1月16日、フォルクスワーゲンをはじめとする欧米の自動車会社が参加して、欧州で急速充電器ネットワークを提供しているIONITY（アイオニティ）は、2020年1月31日から、充電する電力量に基づいた新しい課金体系に移行することを発表しました。
内燃機関車から電気自動車への移行について、フォルクスワーゲンのCEOが「電気自動車への移行をより早めないと、私たちはNokia（ノキア）の二の舞になる」と危機感をもって踏み込んだ発言をしました。CleanTechnicaから全文翻訳記事をお送りします。
ドイツのダイムラーは2019年12月18日に、EV商用バンのメルセデスベンツ「eスプリンター（eSprinter）」を発表しました。メルセデスベンツは商用車について、コネクテッドカーとして利用することによる総合サービスの提供を目指していて、eスプリンターもこの戦略の一画を担います。ただし、日本への導入予定はありません。
産業構造が変わると時代に合わない職種は淘汰され、新しい枠組が作り出されます。内燃機関車から電気自動車へのシフトに伴い出てくる雇用喪失に関する研究結果が最近ドイツから発表されました。CleanTechnicaがこれを独自に分析・レポートした記事を、全文翻訳でお送りします。
2019年に中国政府は純電気自動車を含む新エネルギー車両への補助金をカットし、自動車産業全体の販売も下降線をたどりました。この動きの中、電気自動車の市場シェアは増加したようです。CleanTechnicaから詳細記事を全文翻訳でお送りします。
昨年の東京モーターショーで電気自動車『MX-30』を世界初公開したマツダ。2020年後半にも欧州で発売予定とされていましたが、1月6日、丸本明社長が年頭の記者会見で「今年度中に日本国内でも発売する」方針であることを明らかにしました。MX-30は、電気自動車に必要な航続距離やパワーについて「問いかけ」を投じる新型車です。
世界最大規模といわれるハッキングコンテスト「Pwn2Own」に、昨年の大会に続いてテスラ『モデル3』が参加することが発表されました。モデル3のセキュリティを突破した参加者には最高50万ドルの賞金や、モデル3の新車が贈られます。
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