【2021年3月17日更新】

電気自動車充電用「充電カード」一覧

電気自動車やプラグインハイブリッド車（外部から充電可能なプラグイン車）で公共の充電スポットを利用するには、ほとんどの充電器で「認証」が必要です。あらかじめクレジットカード情報などを登録して、認証、課金を行うための「充電（認証用）カード」にはさまざまな種類があり、料金設定などが異なっています。

まず、2021年3月現在、加入することが可能な個人向け認証カードの一覧をご紹介します。本来は税込価格でご紹介するべきですが、なぜか各カード料金の設定が「税別」で発表されているケースが多いので、一覧表では税別価格で統一しています。また、初回カード発行時の手数料などは各サービスによって「入会金」や「発行手数料」など呼称が異なりますが、「発行手数料」としました。最初の発行手数料が無料でも、紛失などによる再発行は有料の場合もあります。

【編集部注】NCSの事業は、2021年4月には『e-Mobility Power（eMP）』に継承されることが決まっています。この記事は今後も最新情報にアップデートしていく計画ですが、今日はすでに2021年3月13日。以下の解説では「NCS」に関わる表記を必要に応じて「eMP」としておきます。

※ Googleスプレッドシートの表もご覧いただけます。
※アウディ『e-tron Charging Service』を追加しました。（2021.5.10）

トヨタにはプラグインハイブリッド車を対象とした『PHV Drive Support』というサービスもありますが、2022年3月末でサービスの終了が決まっているので割愛しました。また、テスラジャパンから提供されていた『テスラチャージングカード』も2020年12月をもってサービスを終了しています。

このほか、プラグイン車を販売しているマツダ、グループPSAのプジョーやシトロエン、アウディなどは、独自の充電カードを発行していません。充電カードが欲しいときは「所有するプラグイン車のメーカーに関わらず加入可能」なカードから選んで加入することになります。

なぜ「充電カード」が必要なのか？

そもそも、なぜ充電カードが必要なのでしょう。この「そもそも」の最初からやや複雑なのですが、順を追って説明してみます。

公共の充電スポットの多くが、充電インフラネットワークサービスを提供するNCS（合同会社日本充電サービス）に加盟、もしくは提携しています。NCSの設立は2014年。2013年から経済産業省が「次世代自動車充電インフラ整備促進事業」として、総額1005億円の補助金を計上して電気自動車充電設備の設置を進めた際、トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業、三菱自動車工業といった国内大手自動車メーカー4社が出資して設立された会社です。

当時、交付された補助金は充電器設置費用（機器購入費と工事費）の1/2（自治体が策定するビジョンに基づく場合は2/3）でした。残る1/2の設置費用をNCSが加盟の権利金として補助していた、つまり設置事業者はほぼ自己負担なく充電設備を設置できて、利用料金もNCSが管理して支払ってくれるため、NCS加盟の充電インフラが一気に広がった経緯があります。

現在は設置費用に対するNCSからの補助はなくなっていて「加盟」ではなく「一般提携」という仕組みになっていますが、日本国内で普及している充電課金認証の仕組みがNCSのサービスを基盤としており、充電器の設置者にとっては認証課金システムの導入がスムーズで、利用料金が「提携料（実際の従量電気代よりも有利な額に設定）」としてNCSから支払われるので、日本国内のほとんどの充電スポットがNCSネットワークに含まれています。

実際にユーザーへの課金を行っているのはNCSではなく、NCSが指定する「認証プロバイダー（ネットワークベンダーとも呼ばれます）」で、エネゲート、ジャパンチャージネットワーク、トヨタコネクティッド、日本ユニシス、NECの5社がサービスを提供しています。認証課金システムを備えた充電器は、この認証プロバイダーのどこかと紐付いた認証機を備えていて、ユーザーはその認証を通過するため、NCSネットワークに対応したカードを利用する、という仕組みです。

2021年4月には、東京電力と中部電力が出資して2019年に設立された『株式会社 e-Mobility Power（イーモビリティパワー）』がNCSの事業を継承することになっており、NCSネットワークは「e-Mobility Power ネットワーク」へ、NCSカードは「e-Mobility Power カード」となり、NCSでおなじみだった「チャージするゾウ」のロゴもe-Mobility Powerのロゴに刷新されます。当面、月額および都度利用料金などの変更はありません。

ゲスト認証はとても面倒で料金が高い

eMPネットワークの充電器を、充電カードを所有していないユーザーがゲスト（ビジター）として一時登録などして利用することも可能です。ただし、eMPネットワーク全体を使えるビジター制度は用意されていないので、認証プロバイダーであるジャパンチャージネットワークの「ビジター充電パスワード発行」サービス、エネゲートが提供する「エコQ電」、日本ユニシスが提供する「Smart oasis」、NECの「EV・PHV充電クラウドサービス」などが用意しているビジター用の認証システムを使うことになります。

eMPネットワークの充電器であっても、どの認証プロバイダーと連係しているかはバラバラです。わかりやすく言うと、高速道路のロングドライブで充電するSAPAごとに、設置されている急速充電器の認証プロバイダが違ったりするのです。もちろん、充電器にはゲスト認証の方法が掲示されていますが、複数のゲスト登録をしながら走るのはわかりにくいし、ゲスト登録方法もサービスごとに別々でややこしいのが実状です。

おまけに、都度利用料金（税抜）がeMPカードであれば急速充電が「15円／分」、普通充電が「2.5円／分」に設定されているのに比べ、ゲスト料金はおおむね急速が「50円／分」、普通充電で「8円／分」と高額になります。したがって、レンタカーなどで一時的に電気自動車を利用するといったケースではなく、自分で電気自動車（もしくはプラグインハイブリッド車）を所有するのであれば、あらかじめ充電カードを取得しておくのが「便利でお得」ということになります。

電気自動車用充電器のゲスト（ビジター）充電については、『電気自動車ゲスト充電の【実録レポート！】取扱説明書』（2020年5月11日）という記事で紹介しているので参考にしてください。

「eMPネットワーク」と「それ以外」の充電器

さらに話がややこしくなるのは、「eMPネットワークの充電器」と「それ以外の充電器」が混在していることです。

「それ以外」の具体的なケースとしては、「自治体などが独自に設置して運用している充電器」や「特定の事業者が独自に設置して運用している充電器」があります。こうしたeMPネットワークに入っていない充電器の場合、利用料金は1回500円などと独自に設定されていたり、自治体などが設置する充電器や、先進的な宿泊施設などが設置している普通充電設備では無料で利用できるスポットもあります。

それぞれの充電スポットがeMPネットワークに入っているのかどうかといった認証方法、また利用料金などについては、充電スポット検索アプリ（サイト）『EVsmart』で検索できます。

また、各自動車メーカーが発行する充電カードでは、eMPネットワークの公共充電器のほか、eMPネットワークに入っていないディーラーの充電設備を利用できるケースがあります。また、メーカーによって異なりますが、充電認証サービスのほか、緊急時のロードサービスや各種優待サービス、自宅ガレージへの普通充電設備設置サポートなどが付帯しているものもあります。

eMPネットワークとは別に、独自の充電インフラネットワーク（一部はeMPネットワークとも併用）を構築し、個別のカードを発行しているサービスもあります。このうち、たとえば『エネショップ』では集合住宅での充電サービスも手がけています。自分が住んでいるマンションの駐車場がこのシステムを採用しているといったケースでは、eMPネットワークとは別に、独自のカードに入会することになるのでしょう。とはいえ、拠点で使う充電器が個別ネットワークのものであるような場合を除き、一般のユーザーがこうした個別認証カードに入会するメリットはほとんどありません。

【独自サービスのカード例】
●エコQ電（エネゲート） >>>公式サイト

さらに、テスラやポルシェのように独自の充電インフラネットワークを整備しているメーカーの場合、カードによる認証は不要の独自の認証システムを用意しています。またテスラでは独自の充電ポートを採用しているので、スーパーチャージャーやデスティネーションチャージャーなどの独自施設でテスラ以外のプラグイン車が充電することはできません。

【充電カードの概要】車種を問わず加入可能なカード

順に、それぞれのカードの発行元ウェブサイトや問い合わせ先などを整理しておきます。

e-Mobility Powerカード（e-Mobility Power）

2021年4月から正式に移行する、旧「NCSカード」です。カードのデザインなどは一新されますが、料金体系は変わらず、NCSカードのままでも引き続き使用することが可能です。

【関連サイト】
●e-Mobility Power 公式サイト

【問い合わせ先電話番号】
●e-Mobility Power　未発表
●日本充電サービス コールセンター【フリーコール】0120-983-302
受付時間／平日 8時～18時（土日祝日は休業）

おでかけカード（JTB）

正式名称は『NCSネットワーク充電器認証 EV・PHEV充電カード』。「レギュラー（普通のみ）」と「プレミア（急速・普通併用）の2タイプがあり、ともに普通充電の都度料金が無料となっているかわりに、月会費がeMPカード（NCSカード）よりも少し高く設定されています。eMPへ移行後も、従来のカードはそのまま使用できます。

【関連サイト】
●おでかけCard 公式サイト

【問い合わせ先電話番号】
●おでかけCardコールセンター【ナビダイヤル】0570-200-205
受付時間／平日 9時30分～17時30分（土日祝日は休業）

ZESP3（日産自動車）

正式名称は「日産ゼロ・エミッションサポートプログラム3」。日産ディーラーで申し込みができます。プラグイン車のメーカーや車種に関わらず加入することが可能。プレミアムプランでは普通充電が無料、日産レンタカーが割引料金で利用できるサービスなどが付帯しています。

ざっくり言って、車種を問わず加入可能なカードとしてはeMPカードやJTBのお出かけカードに比べて経済的で、プレミアムプランでは普通充電が無料というメリットがあります。輸入車EVオーナーの場合、各メーカーが用意している充電カードよりも月額料金などを抑えることができるケースがあります。毎月の走行距離、急速充電の利用回数（時間）などを見極めて検討してみるのがオススメです。

急速充電の都度利用料金が「10分単位」となっているのもZESP3の特徴です。これは「急速充電時間の短縮を促すため」という意図があります。eMPネットワークの急速充電器は1回30分が上限となっていますが、実は、高速道路などでのロングドライブでは、30分フルに充電しなくても目的地までの電池残量は十分だったり、80％を超えて充電できる（おおむね電気自動車では電池残量が80％を超えると急速充電の速度が低下します）ケースが多いのです。10分単位として1分単位よりも高額な料金単価とすることで、30分ではなく「20分、10分で止めておこう」という使い方を提言していると理解しておきましょう。

【関連サイト】
●ZESP3 公式サイト

【問い合わせ先電話番号】
●日産 お客様相談室【フリーダイヤル】0120-315-232
受付時間／9:00～17:00（12/31～1/2を除く）

【充電カードの概要】各メーカーのプラグイン車所有者が加入できるカード

各メーカーのプラグイン車オーナーが加入する認証カードです。中古車の場合の加入方法や対応がメーカーによって違ったり、購入するのがEVかPHEVかで加入すべきカードが異なるほか、各社、各車種によってさまざまな特典や優待が設定されていることがあります。詳細については購入時、ディーラーや販売店で相談してください。

EV・PHV充電サポート（トヨタ自動車）

プリウスPHVやRAV4PHV、C+pod、レクサスUX-300eなどの車種購入者が対象となります。RAV4PHVやC+podは急速充電には対応していませんが、料金設定などは合理的といえるでしょう。

【関連サイト】
●EV・PHV充電サポート 公式サイト

【問い合わせ先電話番号】
●充電カードサポートデスク【フリーコール】0800-700-0177
受付時間／9:00～18:00（年中無休）

電動車両サポート（三菱自動車）

MiEVシリーズ、アウトランダーPHEV、エクリプス クロスPHEVなどの車種が対象。このカードもそうですが、メーカーが発行する充電カード（日産ZESP3を除く）のほとんどが所有者ではなく車両（車台番号）と紐付けられており、複数の車両を所有している場合は1台ごとに申し込む必要があります。

【関連サイト】
●三菱自動車電動車両サポート 公式サイト

【問い合わせ先電話番号】
●三菱自動車 お客様相談センター【フリーダイヤル】0120-324-860
受付時間／9時～17時（土日祝･三菱自工休日／9時～12時・13時～17時）

Honda Charging Service（ホンダ）

クラリティ PHEVや、Honda e などの車種が対象。クラリティ PHEVは急速充電にも対応しています。

【関連サイト】
●Honda e 充電説明ページ

【問い合わせ先電話番号】
●Honda Charging Service コールセンター【ナビダイヤル】 0570-088-005
受付時間／24時間

ChargeNow（BMW）

電気自動車である i3 や、PHEV各車種が対象です。

【関連サイト】
●充電オプション 説明ページ

【問い合わせ先電話番号】
●BMW カスタマー・インタラクション・センター【フリーダイヤル】 0120-269-437
受付時間／平日 9時〜19時／土日祝 9時〜18時

Volkswagen充電カード（Volkswagen）

Volkswagen製EVまたはPHEV車両が対象で、具体的には e-Golf が対象でしたが、現在、日本での新車販売は終了しています。中古車を購入した場合でも、下記「Volkswagen充電カード」のウェブページから申し込みが可能（車台番号が必要）です。

【関連サイト】
●Volkswagen充電カード 説明ページ

【問い合わせ先電話番号】
●Volkswagen充電カードお客様コールセンター【ナビダイヤル】 0570-002577
受付時間／平日 9時30分～17時30分（土日祝日、年末年始は休業）

JAGUAR CHARGING CARD（ジャガー）

現状、ジャガーI-PACEが対象。数量限定で充電カードを収納する専用レザーケースのプレゼントを実施中です。

【関連サイト】
●JAGUAR CHARGING CARD 公式ページ

【問い合わせ先電話番号】
●ジャガーお客様相談室【フリーダイヤル】 0120-92-2772
受付時間／9時～17時（土日祝日は休業）

LAND ROVER CHARGING CARD（ランドローバー）

RANGE ROVER PHEVが対象です。こちらもジャガーとはまたデザインが違う専用レザーケースのプレゼントを実施中。

【関連サイト】
●LAND ROVER CHARGING CARD 公式ページ

【問い合わせ先電話番号】
●ランドローバーお客様相談室【フリーダイヤル】 0120-92-2992
受付時間／9時～17時（土日祝日は休業）

Mercedes me Charge 充電カード（メルセデス・ベンツ）

完全電気自動車であるEQCとPHEVのE 350 e スポーツ、E 350 de スポーツ、GLC 350 e 4MATIC、 GLC 350 e 4MATIC Coupé などが対象。PHEVでも車種によって『Mercedes me Charge』への対応が違うようなので、購入時にディーラーで確認してください。

【関連サイト】
●Mercedes me Charge 公式ページ

【問い合わせ先電話番号】
●Mercedes me Charge コールセンター【フリーダイヤル】 0120-769-366
受付時間／8:00-20:00 （年中無休）

e-tron Charging Service 充電カード（アウディ）

完全電気自動車『e-tron』シリーズを拡充するアウディの充電カード。

【関連サイト】
●e-tron Charging Service 公式ページ

【問い合わせ先電話番号】
●コールセンター【フリーダイヤル】 0120-503-709
受付時間／9:00-18:00 （年中無休）

実際に利用する充電カードはひとつ

各社の料金や問い合わせ先などをまとめるだけでも、丸一日かかってしまいました。多種多様な充電カードの仕組み、解説記事を書いてても複雑だなぁと思います。まだ電気自動車を所有していない方には、きっと「なんてややこしい！」と感じることでしょう。

でも、電気自動車を所有して、実際に所有する充電カードは特別な事情（私の場合、マイカーリーフ用のZESP2のほかに、取材でいろんなEVに乗るケースに備えてEVsmartブログで加入しているZESP3を別に1枚所持しています）がない限りは所有するプラグイン車1台につき1種類だけ。日常で利用する充電設備はそれなりに限定されてきますし、遠出の際の「経路充電」や「目的地充電」にも慣れていきますから、充電認証のややこしさは「電気自動車への乗り換えを迷う理由」にするほどのことではありません。

各社の料金設定などを見ておそらくはお気づきのように、多様な充電カード料金設定のベースになっているのは、eMPカード（旧NCSカード）の料金設定がベースになっています。もともとNCSに出資していた日産、三菱、トヨタ、ホンダの4社は、それぞれに特長がありつつ、eMPカードの設定よりも自社の車種ユーザーにメリットを提供する設定になっている、といえます。

かつて日産がZESP2（すでに新規入会は不可）で実施していた月額2000円で急速充電が無制限に無料で使える「旅ホーダイ」は好評でしたが、ZESP3ではメーカーや車種を問わず、eMPの認証課金システムそのものを持続可能とする合理的かつ、ユーザーの「使い方」に合わせた料金設定となりました。

とはいえ、EVユーザーの理想からすれば、テスラ車が独自で整備した充電器を使用する際のようにケーブルを挿すだけで認証・課金が行われたり（もちろん事前の設定が必要です）、どんな充電器でもクレジットカードだけとか、統一したスマホアプリで認証できるなど、さらに利便性が高いサービスになっていくことを望みます。今後、NCSからeMPへの事業継承を経て、制度の改革や発展が現実となっていくことに期待しています。

（取材・文／寄本 好則）

【追記2021/7/5　EVsmartチーム】
EVsmartにて『電気自動車 充電認証カードまとめ 保存版』をリリースいたしました。