EV世界大戦で負けないために〜トヨタにお願いしたい2つのこと

2022年が始まりました。世界の電気自動車シフトはいよいよ本格化して、EV戦国時代、EV世界大戦時代が始まったと思える状況です。昨年末、トヨタも『バッテリーEV戦略に関する説明会』を開催しましたが、EVsmartブログ編集長として気になる点がありました。年初にあたり、世界のトヨタへのお願いです。

日本から、もっともっと魅力的なEVが登場して欲しい

あけましておめでとうございます。トヨタからbZシリーズが、スバルからソルテラが登場し、日産&三菱から新型軽EVが発売されるはずの2022年が始まりました。欧米中の主要な自動車メーカー、そして気鋭のEVスタートアップからも、数多くの多彩な電気自動車が登場します。モビリティの脱炭素化実現を目指し、そして、EVならではの新たなモビリティのあり方を示しつつ、EV戦国時代が本格的に始まっていく様相です。

自動車はユーザーのライフスタイルにとっても、国の経済にとっても、すごく重要なプロダクトであり産業です。ことに、日本にとっては大問題。EV世界大戦ともいえる争いに、負けちゃったら大変なことになるんじゃないの? という危機感を抱いています。

昨年末の12月14日、EVに慎重だったトヨタが『バッテリーEV戦略に関する説明会』を開催。2030年にはグローバルで30車種350万台のバッテリーEV(BEV)を販売するという意欲的な目標を明示しました。EVsmartブログでは発表の速報記事に続き、自動車評論家・舘内端さんからの提言、そしてフリーライターである木野龍逸さんの検証記事などをお届けしてきました。

【関連記事】

トヨタが電気自動車に本気宣言〜2030年に350万台のBEV販売を目標(2021年12月15日)

「EV本気宣言」をしたトヨタがこれから直面する課題とは【舘内 端からの提言】(2021年12月21日)

投資額や電池確保目標から電気自動車に対する「トヨタの本気」を考えてみる(2021年12月26日)

ひとつの発表会をネタにいくつも記事を重ねるのはちょっとくどいところではありますが、やはり、日本を支える世界のトヨタの動向は、2022年を占う不可欠なファクターです。私自身、電気自動車のユーザー(日産リーフ30kWh)として、遅くとも2030年の一般的なモビリティの主役はEVになると確信しており、日本メーカーからも、もっともっとたくさんの魅力的なEVが登場して欲しいと願っています。

「150万円で航続距離150km」を基準に中古リーフを購入した庶民EVユーザーのひとりとして、今回のトヨタの説明会に対して感じた「2つのお願い」を、年のはじめに提示しておきたいと思います。

8年後に350万台売れるトヨタのEVの魅力って?

まず、ひとつ目のお願いは「トヨタならではの魅力的で安価なEVを発売してください」ということです。

12月の説明会では、すでに価格を除く詳細が発表されているbZ4Xを含めて、16車種のEVコンセプトカーが披露されました。その後の報道などでは「トヨタはやはり準備していた」とか「後出しジャンケン必勝法」など、驚きとともに称賛する論調が目立っています。

でも、私個人の感想としてはズラリと並んだコンセプトカーを前に、トヨタがレクサスブランドで作り込んだ「秘伝のタレ」を加えた「次世代スポーツカーを開発します」と語る豊田社長のプレゼンを聞きながら、むしろ背中に寒気が走るような思いを感じていました。

最大の理由は、bZ4X以外のコンセプトカーはデザインだけの、いわゆる「ハリボテ」で、たとえば電気自動車専用プラットフォームの展開や電池戦略などはほとんど語られなかったこと。そして「BEVをフルラインナップで用意」と説明されたEVコンセプトカーの集団が、今までのエンジン車そのままに動力を電気に置き換えたクルマにしか見えなかったことです。

まだハリボテ(仕様やスペックは未知数)なのでちゃんと評価できないところではありますが、少なくとも今までトヨタが標榜していた「自動車メーカーからモビリティカンパニーへ」というビジョンを具現化するようなメッセージは感じることはできなかったというのが正直な感想です。

トヨタのBEV戦略って、つまりはエンジン車の常識をBEVに置き換えるだけなのか。だとすると、2030年に350万台も売れるEVを世の中に送り出すことはできないんじゃない? つまり、トヨタは世界のEVシフトとともに沈没しちゃう? という「寒気」を感じたのでした。

大きなポイントは、販売台数を伸ばすためにも重要な普及版EVの具体像だと思います。たとえば、テスラは次期コンパクトハッチバックを2万5000ドル程度で数年以内に発売することを表明しています。フォルクスワーゲンは2025年までに『ID. LIFE』を2万ユーロ程度で発売することを発表しました。

中国からはバッテリー交換システムで突っ走るNIOなどが日本市場に進出することを示唆しています。現状のNIOのモデルは普及版と呼ぶには高価ですが、サブスクのバッテリー交換システムを採用することで車両本体の価格を抑え、進化した電池への交換が容易であるなど、斬新な魅力を提示しています。普及版モデルも数年後には登場してくることでしょう。BYDをはじめとする中国メーカー、さらに世界の電動化シーンではすでに日本メーカーの何歩も先を走っている韓国・現代グループのBEVが日本に進出してくることも予想されています。

私たち日本人が気になるのは日本市場ですが、トヨタの販売台数のうち約80%(2021年度1〜9月実績)は海外市場が占めています。そして、EV販売の主戦場は「世界」です。はたして、トヨタはそうした世界の普及版EVとどう戦っていくのか。

bZシリーズの次の車種となるコンパクトセダンは、中国のBYDと共同開発とされつつ、どちらかというとBYDが開発&生産したクルマを、トヨタブランドで、中国を中心に発売するといったニュアンスだったりもして。トヨタが、新たなEVで提案してくれるのはどんなライフスタイルなのか。今ひとつピンと来ないのが現状です。どんなEVであっても、トヨタのエンブレムを付けるだけで世界中で売れまくる? なら良いのですが……。

「うひょー!」という加速感や走りの楽しさ、気持ちよさはEVにとってはベーシックな魅力です。勝負の分かれ目は「価格」と、新たなモビリティとして提示されるべき「トヨタのEVならではの付加価値」だと思います。説明会ではコストダウンに対する説明もあったので「期待してます!」という思いとともに、一日も早く、そして日本国内でも、庶民が買える価格の魅力的なトヨタのBEVが発表されることを願っています。

充電インフラ拡充にも本気で取り組んで欲しい

ふたつ目のお願いは「日本国内でもチャデモ規格で最大150kW出力の急速充電ネットワークや、集合住宅の基礎充電、宿泊施設などの目的地充電インフラ拡充に、ぜひトヨタの力を発揮してください」ということです。

説明会の質疑応答では「全国の販売店に急速充電器を設置する構想は?」という質問に対して、日本で5000店ほどある(北米で1800、欧州で2900、中国で1700)販売拠点に、2025年までに他社EVユーザーを含めて敷居なく使える充電器を設置する計画であることが説明されました。

日本に関して考えると、全国のトヨタディーラーにあまねく急速充電器が設置されるのは素晴らしいことだと思います。でも、2025年までというほんの3年後に向けたプランでありながら、今ひとつ具体的な内容が語られなかったことが気になります。

たとえば、トヨタディーラーには、150kWを超える高出力の急速充電器がネットワークされていくのでしょうか。今年の夏ごろに発売されるはずのbZ4Xは、チャデモ規格で最大150kW出力に対応することが発表されています。とはいえ、現状の日本国内には150kW出力のチャデモ規格急速充電器はほとんど存在していません。さらに、イーモビリティパワーが高速道路SAPAを中心に新型急速充電器設置拡充を進めるプランを表明してはいますが、当面の最大出力は90kWです。つまり、bZ4Xを購入した日本のユーザーにとって、150kW出力対応の急速充電性能は宝の持ち腐れ状態になってしまうということです。

さらにユーザー目線で考えると、150kWの高出力充電を本当に必要とするのはおもに高速道路を使ったロングドライブの経路充電時です。主要なSAPAに150kW出力の急速充電器が設置されていないと、bZ4Xの高出力急速充電性能は生かし切ることができません。

また、ロングドライブでも電気自動車を便利に活用するためには、いわゆる目的地充電インフラの拡充=宿泊施設など長時間滞在する場所には普通充電器が設置されていて当然という環境になることが大切です。日常的には集合住宅の駐車場や賃貸駐車場などにも、基礎充電(拠点ガレージにおける200Vの普通充電)設備があって当然という環境を構築していくことが重要です。

販売シェアを当てはめると350万台の20%となる国内販売台数は70万台。EVへの不理解やネガティブイメージが広がってしまった日本で、2030年に70万台のEVを販売するためには、自社ディーラーへの急速充電器設置だけではなく、社会全体のEV充電インフラ拡充に火急の課題として取り組んでいく必要があります。

はっきり言うと、街中での急速充電は日産と三菱が頑張っていっぱい設置してくれていますから、トヨタ5000店への急速充電器設置はそれほどありがたくもありません。高速道路SAPAに、トヨタ主導で150kWネットワークが広がるならば、絶賛します。

再生可能エネルギーの普及を含め、脱炭素モビリティとしてEVが真価を発揮して、多くのユーザーが安心して購入できる社会とするために、トヨタにはぜひリーダーシップを発揮していただきたいと願います。

550万人に何ができるのか?

お正月休み、元旦の朝から駅伝の観戦やらで久しぶりにどっぷりテレビを見ていると「550万人がチャレンジすればなんだってできる!」とアピールする日本自動車工業会のCMを何度も目にしました。

【フル版】私たちは、できる。 #クルマを走らせる550万人(YouTube)

何ごとにもダイバーシティは大切なので、EVだけが正解とは思いません。トヨタが標榜する「全方位戦略」は正しいことだと思います。でも、全方位だからこそ、EVで勝つための戦略が必須です。

「新しいことを始めれば、業界の枠を超えて新しい仲間が増えていく」自工会のCMのメッセージでは「新しいこと」が何なのか、明確には示されていません。まあ、新年ご挨拶的な業界のイメージ広告なので、それはそれで良いとして。

とはいえ、曖昧なメッセージに合わせてぴょんぴょん跳びはねている(そういう演出のCMです)だけでは、550万人が何をやればいいのか、やるべきなのかはわからないままです。EV世界大戦にどのように挑み、何が「新しいこと」なのか。業界のリーダーであるトヨタだからこそ、ぜひ明確なビジョンとメッセージを発信してくれるよう期待しています。

読者のみなさま、今年もよろしくお願いします!

(文/寄本 好則)