電気自動車普及への大きな課題が「充電インフラ」であると語られることがよくあります。もちろん、EVで自由な移動をするために充電インフラの拡充は必要不可欠。でも、急速充電スポットを「ガソリンスタンド」のような発想で増やすのは、必ずしも正しいことではありません。「CleanTechnica」のレポートを全文翻訳でお届けします。
【元記事】Stop Trying to Make an “EV Gas Station” By Aatish Patel
EVでも給油と同じ体験を再現すべき？
近年、ガソリン車に給油する程度の時間で数百マイル分の航続距離を追加できる超急速EV充電器が、相次いでニュースの見出しを飾っています。自動車メーカーは、充電速度のさらなる向上をアピールしています。充電インフラ事業者も、現在のEVが実際に対応できるかどうかに関わらず、メガワット級充電の実現を競っています。業界全体に共通する考え方は明確です。充電が速くなればなるほど、EV普及の課題解決に近づくというものです。
しかし、こうした議論は、よく考えるとほとんど成り立たない前提に立っています。それは、EV充電が最終的に目指すべきなのは「ガソリンスタンドでの給油体験を再現することだ」という前提です。
この前提は、もっともらしく聞こえるかもしれません。しかし、そのために業界は、電動化がもたらす最も重要な利点の一つを見落としています。
業界が目指している基準は間違っている
100年以上にわたり、ドライバーは給油にかかる時間を利便性の基準としてきました。ガソリンスタンドが基準になったのは、車がエネルギーを補給する現実的な方法が、それしかなかったためです。その結果、現在のEVをめぐる議論の多くは、充電時間を可能な限り短くすることに集中しています。目標は単純です。充電を、給油とほとんど変わらないと感じられるほど高速化することです。しかし、この考え方には問題があります。あらゆる燃料種別を評価する基準として、ガソリンスタンドを理想形として扱っているからです。
ガソリンスタンドは、内燃機関車が生み出す特有の問題を解決するための仕組みです。ガソリン車の燃料が少なくなれば、ドライバーはそのときしていることを中断し、給油専用の場所まで移動して、給油が終わるのを待たなければなりません。つまり、この仕組み全体が、エネルギー補給だけを目的に出かけることを前提としています。
しかし、EVはまったく異なる考え方で使えます。そこにこそ、EVの本質があります。
EVならではの特徴が、EVの真の価値
EVは、オーナーが普段通り生活している間にも、いつでもエネルギーを補給できます。例えばEVで通勤して8時間駐車するなら、勤務中にエネルギーを補給できます。食料品店に45分立ち寄れば、買い物をしている間に補充できます。ホテルに一泊すれば、翌朝までに満充電にすることも可能です。集合住宅（※訳注：日本国内の状況は、訳者あとがきにて解説）でも、寝ている間に充電できます。
いずれの場面でも、車はオーナーが別の行動をしている間にエネルギーを補給でき、給油そのものが一つの用事になるガソリンスタンドとは異なります。ところが、現在の業界は充電速度ばかりを重視し、この違いを弱点のように扱っています。給油は人々にとって馴染みがあるため、充電も給油に近づけるべきだという考え方です。
しかし、充電には、給油だけを目的とした移動そのものをなくせるという、より大きな可能性があります。両者が目指すものは大きく異なります。一方は従来の体験を改善しようとするもので、もう一方は、その体験自体を不要にしようとするものです。
充電設備が不動産の価値を高める
この発想の転換は、不動産という視点から見るとさらに重要で、大きな収益源にもなり得ます。充電をめぐる議論の多くは、交通インフラに焦点を当てています。しかし今後は、不動産としての可能性の方が、より興味深いものになるかもしれません。
ガソリンスタンドが価値を生み出すのは、利用者が給油する数分間だけです。燃料タンクが満タンになれば、そこで利用者との接点は終わります。
一方で、充電設備は異なります。EV利用者は、充電設備があることを理由にホテルを選ぶかもしれません。その場合、充電器は宿泊中を通じてホテルの価値を高めています。オフィスビルが職場充電を提供すれば、テナントにとっての魅力が増します。ハンバーガーを食べる店を選ぶ際に、駐車場にEV充電器があるレストランを選ぶ人もいるでしょう。集合住宅で安定して利用できる充電環境を整えれば、住宅市場での競争力が高まります。商業施設が充電設備を提供すれば、来店客の滞在時間が長くなる可能性もあります。
充電器は、単に電力を供給するだけの設備ではありません。設置された不動産の利便性を高め、資産価値の向上にもつながる可能性があります。さまざまな事業者にとって、充電設備は来訪者やテナント、顧客を呼び込む競争力のある付加価値になり得ます。このように捉えると、充電設備は燃料供給インフラというより、建物や施設を構成する設備の一つに近いものとなります。
これにより、価値が生まれる場所も変わります。重要な充電拠点になるのは、充電だけを目的に車が立ち寄る場所ではないかもしれません。人々がもともと訪れたいと思う場所こそ、重要になる可能性があります。
日常に溶け込む充電がEVの普及につながる
だからといって、充電の高速化が重要ではないという意味ではありません。ガソリンスタンドとの比較が持ち出される理由の一つは、消費者が日々の通勤ではなく、たまに出かける長距離ドライブを基準にEVを評価することがあるためです。
1,000km先の実家まで、余計な足止めを受けずに一気に行ける利便性は重要です。しかし実際には、道中で一度は休憩することが多いため、極端な超高速充電を必要とするケースは、さほど多くありません。
それでも充電速度がこれほど注目されるのは、人は車が駐車されたままの長い時間よりも、すぐにエネルギーを補給したい場面の方を強く記憶する傾向があるからです。
長距離移動では、今後も高出力充電の恩恵を受けるでしょう。商用フリートでは、運用上の要件から充電速度が極めて重要になります。貨物輸送の主要ルートには、十分な能力を備えた急速充電網も必要です。
しかし、こうした用途だけを基準に、業界全体の戦略を決めるべきではありません。
ほとんどの車は、ほとんどの時間を駐車した状態で過ごしています。そのため、充電の多くも、車がもともと長時間駐車される場所で行われるようになります。今後の電動化を切り開く企業は、単に充電器を高速化するだけではありません。診療所や職場、集合住宅、商業施設、ホテル、空港など、車がもともと滞在する場所に充電設備を組み込み、その施設や不動産の価値を高める方法を見いだすでしょう。
言い換えれば、充電を給油に近づけることよりも、日常生活に自然に溶け込ませることを重視するようになります。
ガソリンスタンドは、内燃機関車の弱点回避
皮肉なことに、ガソリンスタンドは、もともと理想的な交通の仕組みとして生まれたものではありません。初期の自動車メーカーが、ドライバーが週に何度か小さな施設へ立ち寄る未来を思い描いていたわけではないのです。ガソリンスタンドは、あくまで必要に迫られて生まれたものです。ほかに選択肢がなかったため、私たちは給油だけを目的に出かけることを受け入れてきました。
電動化こそ、その代替手段です。しかし業界の多くは今も、内燃機関車の制約を補うための仕組みを、できるだけ効率よく再現することに注力しています。
問うべきなのは「EV充電がどれほど速くガソリンスタンドを再現できるか」ではありません。そもそも「ガソリンスタンドを基準にし続けるべきなのか」ということです。
著者：XCharge North America創業者、アーティシュ・パテル
訳者あとがき／全国で東京都と同等の政策を！
本記事は米メディア「CleanTechnica」からの翻訳ですが、内容の多くは、そのまま日本国内にも当てはめることができます。例えば国交省が公開している「平成27年度 全国道路・街路交通情勢調査」によると、日本全国の乗用車は、1日24時間のうち約23時間（95.1%）が駐車中とされています。自宅や外出先など、駐車中に充電することで体験が大きく向上することは、日本においても、多くのEVオーナーが実感しているでしょう。
訳者（八重さくら）も以前より、高速道路SA/PAへの350kW級の超急速充電器設置とともに、とくに宿泊施設など、遠出で立ち寄る施設への普通充電設備の設置を訴えてきました。
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普通充電のなかでも、とりわけ重要な場所が自宅での基礎充電です。そして総務省が公開している「令和５年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計」によると、日本では過半数にあたる約53%の世帯が戸建てに住む一方、半数弱の世帯が集合住宅とされています。
このような背景から、戸建てはEV、集合住宅はHVという使い分けを推奨する意見もありますが、集合住宅においても充電器を設置し、EVの選択肢を作ることが重要だと訳者は考えます。なぜなら、化石燃料への依存は気候変動の促進だけでなく、エネルギー安全保障、外貨流出や円安などの多くの問題の一因となっているからです。
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上記の記事のような観点を踏まえれば、EVへの移行（＝電化）とともに、再エネなどの非化石エネルギーによるエネルギー自給率の向上は避けては通れない道であり、集合住宅や月極駐車場への充電器の導入は必須と考えます。
そして残念ながら、集合住宅への充電器設置の難易度は、現状では地域差が大きいのが実情です。例えば最も政策が充実する東京都では既に新築物件へのEV充電器設置が義務付けられ、既築物件への設置についても、手篤い補助金制度を用意しています。近年では公的支援に加えて管理組合での合意形成を含めて支援する充電器設置企業も増えていて、東京都においては集合住宅でも比較的容易に自宅充電することが可能になりつつあります。
【参考記事】
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一方で、東京都を除く多くの自治体では未だにこのような支援策は用意されておらず、特に集合住宅の多い首都圏近郊や地方都市では、EVの購入において大きなハードルといえます。もし今後政府が主体となり、全国で東京都と同等の政策が導入されれば、このハードルを大きく下げることができます。その結果として消費者の選択肢が拡大すると同時にエネルギー自給率が向上し、国家安全保障の観点でも大きなメリットをもたらすでしょう。
翻訳・文／八重さくら
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