電気自動車の価格はバッテリーコストが下がり2022年までにエンジン車に優る競争力を獲得する
ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス(BNEF)が「2022年には電気自動車はエンジン車と競争できる価格になる」とするレポートを発表したことを、アメリカのメディア『Clean Technica』が伝えています。バッテリーの調達コストが劇的に下がっていることが、電気自動車の価格が下がる大きな要因とされています。
こちらは電気自動車のニュースを紹介する記事一覧になります。国内、海外のニュースをいち早くご紹介します。
ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス(BNEF)が「2022年には電気自動車はエンジン車と競争できる価格になる」とするレポートを発表したことを、アメリカのメディア『Clean Technica』が伝えています。バッテリーの調達コストが劇的に下がっていることが、電気自動車の価格が下がる大きな要因とされています。
元は日産自動車の子会社で、現在は中国の再生可能エネルギー関連企業「エンビジョン・グループ」の傘下にある「AESC(オートモーティブ・エナジー・サプライ)」が、中国に初めての自社工場を建設します。完成すると年間20GWhの蓄電池が生産され、従来の同社生産量が3倍になる計算です。
2019年4月12日、ポルシェジャパン株式会社が電気自動車レース「FIAフォーミュラEチャンピオンシップ」のタイトルパートナー企業でもある『ABB』と、日本国内におけるポルシェ電気自動車専用の急速充電器開発に関する業務提携に合意したことを発表しました。はたしてポルシェジャパンは、どんな急速充電器をどの程度の規模で整備しようとしているのでしょうか。ポルシェジャパン広報部に質問してみました。
中国での電気自動車の売り上げは飛躍的に伸びており、モータリゼーションの電動化が加速しています。CleanTechnicaから2019年第一四半期自動車売上指標のレポート記事が届きましたので全訳をお届けします。
フィアットとテスラがオープン・プール(CO2排出削減基準を達成するための自動車メーカー同士の連合)を結成するというニュースが入ってきました。EUの排出規制で課される罰金を回避するため、数億ユーロをテスラに支払うという内容です。今まで何の関連性もなかったこの2社が連合を結成する意味とは何なのでしょうか。CleanTechnincaでZachary Shahan氏が解説しています。
2019年4月4日、国内の主要バイクメーカー4社が「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」を創設し、交換式バッテリーとそのバッテリー交換システム標準化の検討を進めることを発表しました。いよいよ、日本国内でもバイクの電動化が加速していく可能性が広がりました。
ロンドン市街に乗り入れる二酸化炭素(CO2)排出量が多い車両に対して課税する「The Ultra Low Emission Zone (ULEZ)=超低排出ゾーン規制」が施行されたことを、イギリスのBBCニュースなどが報じています。今後、規制の対象となるエリアはさらに拡大していきます。【記事末尾に最新情報追記/2020.02.04】
関西の大手私鉄「近鉄」がテスラ社の蓄電池「パワーパック」を導入したことは当ブログ(2019年4月1日掲載記事)でお伝えしましたが、近鉄のご厚意で、東花園変電所の蓄電池担当の方に直接取材することができました。これまでは伝えられていなかった情報をお届けします。
関西の大手私鉄「近鉄」がテスラ社の蓄電池「パワーパック」を導入しました。日本で初めての事例で、テスラの製品としてはアジア最大で、アジア太平洋地域でも4番目の規模です。広域停電時に電車を安全な場所に移動させて乗客の安全を確保したり、真夏などの電力需要のピークカットにも利用します。