※冒頭写真はバンコクで開催されたMotorExpo2023の様子。

BEVのマーケットシェアが急上昇中！

EVシフトはかなりゆっくりと進むと言われてきた、新興国での最新のEVシフト動向はどのようになっているのでしょうか？

今回は、その中でも、日本メーカーの販売シェア率が圧倒的優位となっている東南アジア市場、特に、成長著しいタイ市場の最新EV動向に注目します。

まず初めに、タイ市場に関する前提知識について簡単に共有しておきましょう。

●人口は7000万人以上、急速に人口規模が拡大中。
●国土面積はおよそ50万平方キロメートルと、日本の1.4倍というサイズ感。
●2022年のタイ国内の自動車販売台数はおよそ85万台。対する我々日本市場は420万台と、概ね5分の1程度の市場規模。
●2023年シーズンの車両生産台数は195万台と予測、つまり100万台程度を国外に出荷するという、東南アジアにおける自動車生産拠点。

それでは、実際のEVシフト動向を見ていきましょう。

最新の11月におけるタイ国内のバッテリーEVの登録台数については、ズバリ9000台弱と、グラフの通り、前年同月比で7倍という、史上最高の登録台数を更新しました。

また、新車登録台数全体に占めるバッテリーEVのシェア率は実に14.8％と、美しいほどの曲線を描く急速なシェア率増加の様子を確認することができます。

実際に、我々日本をはじめとする、主要先進国と比較してみても、すでにタイのBEVシェア率は、欧州の主要国と比較して遜色のないレベルにまで到達している様子を確認できます。地を這うような日本のグラフと比較すると、その差がさらに歴然であることも見てとれるでしょう。

中国メーカー製EVが販売台数上位を席巻！

次に、タイ市場で人気のEVについて確認していきます。

2023年11月のBEVの車種別販売台数でトップに君臨したのが、日本でも発売中の中国BYDドルフィンです。そのドルフィンに続いて、同じくBYDのATTO 3、中国の振興EVメーカーNetaのコンパクトSUV、Neta Vなどが人気となっています。

ここで注目するべきは、黄色で示している中国メーカー勢のEVたちの存在です。この通り、人気車種トップ10のうち、実に9車種が中国メーカー勢のEVが席巻しています。

また、第9位にランクインしたテスラモデルYについても、現在は中国の上海工場で生産された車両を輸入しているので、タイで人気のEVは例外なくほぼ全て、中国で生産された車両となっているのです。

実は現在、タイと中国の間には、ASEAN中国自由貿易協定が締結されているため、中国からの輸入EVについては、一部条件があるものの、関税ゼロで輸入することができます。ところが、それ以外の輸入EVに対しては、一般関税率80％の半分である40％が適用（車両価格が200万バーツ以上と高額な場合は60％）されることになります。確かに一般関税率と比較すると割安なものの、それでも、FTAを締結している場合とそうでないEVとでは、関税率で大きな差があることが見て取れます。

ただし、中国メーカー勢たちはこの関税の低さに甘えることなく、現在タイ政府の補助を背景に、タイ国内にEVの車両生産設備を建設中です。BYD、Great Wall、Geely、Changan、Netaなどがすでに建設中であり、どれも2024年中の操業スタートをアナウンスしています。

よって、関税だけではなく、中国からの輸送費を削減することができるようになり、さらに中国メーカーのEVのコスト競争力が高まる見込みです。

エンジン車を含めた販売台数でもEVが上位に

また、EVだけではなく、タイ国内で人気の内燃機関車の人気車種も含めた登録台数ランキング（ピックアップトラックセグメントについては、まだEVが導入されていないため除外しています）を確認してみると、現在タイのベストセラー車は、コンパクトセダンであるトヨタのヤリスATIVです。

他方で、そのヤリスATIVに続く人気車種というのが、なんとBYDドルフィンになっています。実はEVというカテゴリー限定ではなく、乗用車においても、ドルフィンの存在感が高まっている様子を確認できるわけです。

人気車種ランキングを俯瞰してみても、黄色で示されているEVが徐々にランクインし始めている様子も確認できると思います。

タイでは一足飛びのEVシフトが進み始めている

全てを取り上げることはできませんが、今後、さらに多くの中国メーカーが、新型EVをタイ国内に投入する方針を示しています。中でも、現在圧倒的なシェアを有するBYDについては、すでに中国国内で発売されている、コンパクトセグメントのSeagullを投入する見込みであり、ドルフィンを上回る販売台数が期待されています。

もちろんその新型EV投入という観点だけではなく、国内にEV生産工場を立ち上げることによって、輸送に関するリードタイムを短縮しながら、輸送費のコストカットを実現し、さらに中国製EVを、より早く、より安く購入することができるようになります。

いずれにしても、新興国としてEV普及はまだまだ先であると思われていた、また、日本メーカーが大きなシェアを占めていたタイ市場では、現在急速にEVシフトが進んでいます。まさに、日本メーカーが想定していた、「ハイブリッド車を挟んでのEVシフト」という予測が外れ、一足飛びでEVにシフトするという新興国特有の「リープフロッグ現象」を目の当たりにしているわけです。

文／髙橋 優（EVネイティブ ※YouTubeチャンネル）

【編集部追記】2022年は「0％」だったBYDが大躍進

EVネイティブ氏のレポートを受けて、タイ市場における日本メーカーのシェアを確認してみました。日本貿易振興機構（JETRO）発表の統計によると、2022年のタイ国内自動車販売台数は84万9,388台。ブランド別では1位がトヨタで28万8,261台（33.9％）、2位はいすゞの21万2,491台（25.0％）、3位がホンダの8万2,842台（9.8％）と日系ブランドが表彰台（メダルはないでしょうけど……）を独占し、全体でも日系ブランドの販売台数総計が74万4,842台（85.3％）を占めていました。

2022年のタイ国内ブランド別自動車販売台数

データ出典／JETRO

2022年のBYDの販売台数は312台（0％）に過ぎなかったのですが、11月のデータを見ると、今年以降大躍進することは間違いありません。

世界的なEV販売台数増加が踊り場にあるといった指摘もあります。でもそれは、現状のEV車種が高級車に偏っていることが要因というのが私見です。今後、BYDをはじめとするEVに前向きなメーカーが大衆的EV車種のバリエーションを意欲的に拡大し、EVシフトはますます加速していくでしょう。

はたして、日本の自動車メーカーは、EVシフトが一気に進み始めたタイや世界の国々で、BYDのATTO3やドルフィンをはじめとする中国製の安価なBEVたちと、どのように戦っていくのでしょうか。タイ市場の激動を目の当たりにすると、世界の市場の中で、日本の自動車産業は意外と早いタイミングで「正念場」を迎えることになるのだろうと感じます。

2024年、EVsmartブログでは今回のEVネイティブ氏をはじめ寄稿いただく著者陣を拡大。より幅の広い視点をもって、日本におけるEV情報のキュレーター的役割を果たしていけるよう務めていく所存です。今年もよろしくお願いします。

（EVsmartブログ編集長／寄本 好則）