電気自動車(EV)から給電するローソンでの実証実験 — V2H & V2G 経由 VPP へ!

災害や事故による停電時や電力消費ピーク時に、建物に電力を供給したりグリッドの負担を減らすために電気自動車から給電する実証実験が、2019年6月より千葉市にあるローソンで始まっています。実際にV2HやV2Gを行い、将来のVPP構築を見すえての実験です。EVsmartブログチームの箱守がさっそく試してきました。

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ポルシェ「新型カイエン E ハイブリッドの予約受注を開始」に電動化の潮流を実感

2019年6月7日、ポルシェジャパンは、プラグインハイブリッド車の新型カイエン E ハイブリッドの予約受注を開始したことを発表しました。先代のカイエンEハイブリッドとはシステムを一新。パワーが上がっただけでなく、電池容量を10.8kWhから14.1kWhへと増やし、電気モーターで最長44km(NEDCモード ※EPA基準では推定約37km)を走れます。

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ポルシェ「新型カイエンEハイブリッドの予約受注を開始」に電動化の潮流を実感

テスラ モデルXで2019 富士スバルラインEVパレードランに参加(正式名称:ゼロエミッション車通行可能!!フェス in FUJI SUBARU LINE)

7/20土曜日、富士ゼロエミッション普及推進委員会主催、富士河口湖町、富士吉田市、鳴沢村、山梨県、在日スイス大使館の後援を得て、首記イベントが開催されます。どっちかというと旅行記的な感じで記録を残してみます。

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テスラ モデルXで2019 富士スバルラインEVパレードランに参加(正式名称:ゼロエミッション車通行可能!!フェス in FUJI SUBARU LINE)

中国のCATLとトヨタがパートナーシップ締結で「トヨタのEV」が一歩前進?

2019年7月17日、トヨタ自動車株式会社が中国の寧徳時代新能源科技(CATL)と、新エネルギー車用の電池に関する包括的パートナーシップを締結したことを発表しました。公式サイトのニュースリリースによると「電池の供給のみならず、(新エネルギー車=NEV)の発展進化に関して幅広い分野において」両社の技術や強みを持ち寄り、魅力ある電動車開発と普及に取り組んでいくということです。

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中国のCATLとトヨタが包括的パートナーシップ締結で、何が起きるか考えてみた

『日産リーフ オーナーズミーティング in 福島 2019』で感じた、リーフ愛。

2019年7月14日(日)、福島県いわき市で『Nissan LEAF Owner’s Meeting in FUKUSHIMA 2019』が開催されました。あいにくの雨天でしたが、初代初期から e+まで約80台の日産リーフ、同乗のご家族など含めて約100名が集まりました。みんなが集まるモチベーションは「リーフ愛」。そんな思いを抱いたレポートをお届けします!

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『日産リーフ オーナーズミーティング in 福島 2019』で感じた、リーフ愛。

オズボーン効果でもうすぐエンジン車が売れなくなる?

電気自動車へのシフトを経済学的に分析した面白い記事が『CleanTechnica』に掲載されていました。新しい商品が出回る際に、古い商品の買い控えが起こることを「オズボーン効果(Osborne Effect)」と呼びますが、自動車に関しては個々のブランドではなく全産業規模で旧商品、つまりエンジン車の買い控えが起こるのではないかという仮説を検証しています。全文日本語訳でご紹介します。

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オズボーン効果でもうすぐエンジン車が売れなくなる?

山梨県立の高等技術専門校でテスラ車を使った出前授業

2019年7月9日(火)に、山梨県立峡南高等技術専門校でテスラ車を使って電気自動車について学ぶ授業(最先端技術講習会)が開かれました。この講習会はテスラ・オーナーズ・クラブ・ジャパン(TOCJ)メンバーが協力して実現したもので、今年で3回目(年1回)の開催。講習会終了後には、学生のみなさんがモデルSやモデルXの同乗試乗も体験しました。

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Tesla owners show new mechanics the EV future

デンソーとトヨタが「自動運転用チップ開発の合弁会社設立」に世界も注目

2019年7月10日、株式会社デンソーとトヨタ自動車株式会社が、「次世代の車載半導体の研究および先行開発を行う合弁会社の設立に合意」したことを発表しました。両社で新会社の詳細について検討を進め、2020年4月の設立を目指します。ロイターが配信したこともあり、世界各国のメディアもこのニュースに注目しています。

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デンソーとトヨタが「自動運転用チップ開発の合弁会社設立」に世界も注目

損保大手の Chubb が石炭関連の保険・投資を廃止へ

アメリカの損害保険会社大手「チャブ・リミテッド(CHUBB LTD.)」は2019年7月1日、石炭関連企業への「保険の販売」と「投資」を全廃する方針を明らかにしました。大気汚染、大気と海洋の水銀汚染、地球温暖化へ及ぼす影響を考え、損保事業の継続はリスクが大き過ぎるという経営判断です。ヨーロッパではすでにこうした動きがありましたが、アメリカでは初めてです。

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