日本国内における電気自動車の売上とシェアを確認【最新情報/2025年1月】

欧州や中国などを中心に、世界ではEVのシェアが急拡大しています。日本国内では長年普及が停滞。2022年の軽EV発売で一時拡大傾向となりましたが、最近は再び停滞気味になっています。この記事では日本国内の電動車販売シェア動向に着目し、定期的に更新していきます。

日本国内における電気自動車の売上とシェアを確認【最新情報】

【アップデート/2025年2月19日】

※記事中でしばしば用いる「BEV」は「Battery Electric Vehicle」、つまり100%電気自動車を意味しています。同様に「PHEV」は「Plug-in Hybrid Electric Vehicle」、外部から充電可能なハイブリッド車を意味します。また、BEVとPHEVを総称して、「プラグイン車(Plug-in Vehicle=外部から充電可能な電動車)」としています。また、BEVとPHEVの総称として「EV」を用いている場合があります。

※一部のメディアや自動車メーカーにおいてハイブリッド車を「HEV(Hybrid Electric Vehicle=ハイブリッド電気自動車)」と表記していますが、本記事では「電気自動車=外部から充電できる車」として区別することから、ハイブリッド車は「HEV」ではなく「HV」と表記しています。

【関連記事】
ヨーロッパにおける電気自動車の売上とシェア最新情報

2025年1月の日本国内のEV販売台数とシェア

2025年1月の日本国内の軽自動車を含む乗用車全体の販売台数は328,205台で、前年同月の2024年1月(285,431台)比では15.0%増加し、COVIDによる影響を受ける前の2019年1月(342,477台)以来の記録となりました。

このうちEV(BEV+PHEV)のシェアは2.7%で、前年の2.8%には届きませんでした。PHEVは前年の1.2%から1.3%に増加した一方で、BEVは1.6%から1.4%に減少しています。

メーカー別の台数では日産が3,007台を販売し、ここ数ヶ月にわたり最多を維持していた輸入車の合計を上回り、最多となりました。国内メーカーの2位は1,904台を販売した三菱で、前月の首位からダウン。トヨタは1,720台を販売し、前月に続き3位となりました。

さらに燃料別シェアの最多となるHVは54.5%で、前年同月の2024年1月(57.7%)から減少。HVを含む電動車全体のシェアは57.2%となっています。

なお、自動車の販売台数は季節や月によって大きく変わるため、比較する際は前月ではなく、前年の同月と比べる必要があります。本記事でも次の章にて前年同月比で解説していますので、合わせてご参照ください。

燃料別販売台数とシェア一覧(2025年1月)

●BEV:4,563台(乗用車全体の 1.39%、前年比 -2.04%)
●PHEV:4,173台(乗用車全体の 1.27%、前年比 +22.38%)
●BEV+PHEV(EV合計):8,736台(乗用車全体の 2.66%、前年比 +8.28%)
●FCV:60台(乗用車全体の 0.02%、前年比 -44.49%)
●EV+FCV(ZEV合計):8,796台(乗用車全体の 2.68%、前年比 +7.77%)
●HV:151,104台(乗用車全体の 54.51%、前年比 +8.61%)
●ZEV+HV(電動車合計):187,711台(乗用車全体の 57.19%、前年比 + 8.57%)

【メーカー・車種別台数】

メーカー別のトップは3,007台を販売した日産で、ここ数ヶ月トップを維持していた輸入車の合計を上回り、前月の2位から上昇。前年の2,867台からは4.88%の増加となり、2023年11月からの14ヶ月連続の減少に終止符を打ちました。車種別では軽自動車の「日産サクラ」が前年の2,314台から2,289台に減少した一方、登録車の「日産リーフ」と「日産アリア」の合計は553台から718台に増加。前月に続き、いずれもJADAの通称名別順位においてTOP50(50位は726台)にはランクインしませんでした。

国内メーカーの2位は1,904台を販売した三菱で、前年の1,173台からは62.32%の増加となり、引き続き登録車のPHEVモデルが成長をけん引。このうち軽自動車の「三菱eKクロスEV」は前年の274台から260台に減少、一方で登録車である「アウトランダーPHEV」と「エクリプスクロス」のPHEVモデルの合計は899台から1,644台に増加しました。登録車のPHEVのうち「アウトランダーPHEV」が1,220台と公開されており、通称名別順位において39位にランクイン。残りの424台が「エクリプスクロス」のPHEVモデルと推測されます。

国内メーカーの3位は1,720台を販売したトヨタで、前年の2,225台からは-22.70%の減少となり、2024年5月以来9か月連続で減少しました。プリウス、ハリアー、RAV4などのPHEVが前年の1,930台から1,652台に、bZ4XやレクサスRZ450e、UX300eなどの登録車BEVが258台から68台にそれぞれ減少。なお、公式サイト上で既に生産終了とされていたC+podは0台となり、2021年1月の発売から4年で販売も終了しました。

また、輸入車の2,002台のうち、JAIA(日本自動車輸入組合)の「2025年1月度輸入車新規登録台数(速報)」によると普通乗用車のOthersは320台(前年の305台から増加)で、ほぼ全数がテスラと思われます。また、電動車専業メーカーのHyundaiは前年の70台から41台に、BYDは198台から42台に減少しています。両社は数ヶ月以内にそれぞれ新型車のSealion 7、およびInsterを発売予定で、本格納車が始まれば再度増加に転じるでしょう。

なお、日産は翌月末に車種別の販売台数を公式サイト上で発表しており、12月分は以下から参照可能です。

日産:販売・生産・輸出実績データ 2024年
※日産に加えて三菱も2023年度までは車種別の月次販売台数を掲載していましたが、2024年度からは掲載されなくなりました。

【2018年からの推移】

燃料別販売台数シェアについて、2018年からの月別推移と年推移を一覧できるグラフにしました。

2020年ころまで乗用車の電動化は停滞気味だったものの、2021年からはHVが増加に転じ、軽EVが発売された2022年からはBEVも加わり、2023年はHVを含む電動車全体でみると過半数まで拡大。このシェアは2024年も増加を続け、約6割に達しています。一方でプラグイン車に限定すると先行する欧米中などの諸外国の後塵を拝しており、高いシェアを誇る国内メーカーの車種の増加が鍵を握ると言えそうです。

【本記事に掲載している販売数データのソースについて】
●登録車:一般社団法人日本自動車販売協会連合会(JADA)の燃料別販売台数(乗用車)より。
●軽自動車:一般社団法人 全国軽自動車協会連合会の軽四輪車通称名別新車販売速報、及びメディア向け資料より。
※シェアは上記の販売台数より独自集計

日本におけるEV普及の推移

【2018年~2024年の年別累計販売台数】

2025年1月は辛うじて前年同月を上回ったものの、2023年1月と比べると、引き続き大きく減少しています。2023年以降は国内メーカーから有力なEVの新車種が発売されておらず、2025年までこの状況が続く可能性があります。

【前年同月との比較】

2025年1月のEVシェアは前年の2.83%から2.66%に減少、2023年の3.68%と比べるとさらに大きく減少したものの、2022年1月の 2.14%を上回りました。2024年4月以来、10か月連続で前年から減少したことになります。このうち、BEVのシェアは前年の1.63%から1.39%に減少した一方、PHEVのシェアは1.19%から1.27%に増加しています。

同期間の販売台数は8,736台で、前年の8,068台と比較すると8.28%の増加となり、2023年11月以来14か月ぶりに増加に転じました。このうちBEVは前年の4,658台から4,563台に減少した一方、PHEVは3,410台から4,173台に増加しました。


補足:記事の冒頭でも触れた通り自動車の販売数には季節性があり、月によって大きく変動します。国内では四半期の初めに減少し、四半期の終わりに増加するほか、年度末に増加する傾向があります。販売台数を比較するときはこれらの季節性を考慮する必要があります。

販売台数とシェアの推移データ

月別(2020年1月〜)、四半期別(2018年Q1〜)、年別(2018年〜)の燃料別乗用車販売台数とシェアのグラフとデータを紹介します。このデータとグラフは、今後定期的(月1回程度)にアップデートしていきます。

【月別】

月別の販売数とシェアは記事冒頭の通り月や季節により大きく変動するものの、2020年頃を底に上昇に転じ、2022年の年末に向けて大きく成長していることが読み取れます。この傾向は2023年の頭まで続いたものの、2024年にかけて再度減少。これは2022年以降「日産サクラ」の販売数に匹敵する有力車種が発売されなかったことが原因であり、直近の11月〜12月の増加は主に輸入車の増加によるものです。

BEV
台数
BEV
シェア
PHEV
台数
PHEV
シェア
BEV+PHEV
台数
BEV+PHEV
シェア
乗用車全体
台数
2025年1月4,5631.39%4,1731.27%8,7362.66%328,205
2024年12月5,1621.84%4,2231.51%9,3853.35%280,450
2024年11月5,0411.52%4,8291.46%9,8702.99%330,611
2024年10月4,3251.28%3,0040.89%7,3292.17%337,677
2024年9月6,4291.76%3,1660.86%9,5952.62%366,212
2024年8月4,4251.63%2,6470.98%7,0722.61%271,468
2024年7月5,0721.50%3,6831.09%8,7552.58%338,704
2024年6月5,0101.61%2,6500.85%7,6602.46%311,904
2024年5月3,7951.45%2,5050.96%6,3002.41%261,327
2024年4月2,8661.11%3,0401.17%5,9062.28%258,762
2024年3月7,4621.94%5,3531.39%12,8153.34%384,161
2024年2月5,4911.84%4,6221.55%10,1133.39%298,491
2024年1月4,6581.63%3,4101.19%8,0682.83%285,431
2023年12月6,6542.21%3,6071.20%10,2613.40%301,571
2023年11月6,4291.87%4,6611.35%11,0903.22%344,045
2023年10月6,6611.99%4,1781.25%10,8393.24%334,485
2023年9月9,0172.48%5,6701.56%14,6874.04%363,399
2023年8月5,8092.07%3,9571.41%9,7663.48%280,537
2023年7月6,3221.97%4,9071.53%11,2293.50%320,997
2023年6月7,9302.39%5,1711.56%13,1013.95%332,033
2023年5月6,5382.40%3,5691.31%10,1073.72%272,042
2023年4月6,2272.15%3,9581.37%10,1853.52%289,525
2023年3月9,6312.02%5,5701.17%15,2013.18%477,943
2023年2月8,8072.47%3,6231.02%12,4303.49%356,281
2023年1月8,5102.66%3,2721.02%11,7823.68%319,870
2022年12月8,4762.98%3,1591.11%11,6354.09%284,329
2022年11月7,0892.30%2,1840.71%9,2733.01%308,059
2022年10月4,3771.48%1,9320.65%6,3092.13%295,809
2022年9月8,6912.67%4,6231.42%13,3144.10%324,901
2022年8月6,2332.66%2,8631.22%9,0963.88%234,143
2022年7月6,1762.14%4,1471.44%10,3233.58%288,145
2022年6月5,6042.09%3,3061.23%8,9103.32%268,077
2022年5月1,8800.89%2,9531.39%4,8332.28%211,856
2022年4月1,7640.72%2,2690.93%4,0331.65%244,292
2022年3月4,3511.02%3,5430.83%7,8941.85%426,393
2022年2月2,3800.82%2,7560.95%5,1361.77%289,848
2022年1月1,7920.66%4,0371.48%5,8292.14%272,445
2021年12月2,4980.89%3,0521.09%5,5501.98%280,141
2021年11月2,2180.76%1,9810.68%4,1991.44%291,665
2021年10月1,7340.75%1,3020.56%3,0361.32%230,499
2021年9月2,5530.99%1,8290.71%4,3821.71%256,963
2021年8月2,2460.85%1,3980.53%3,6441.38%263,602
2021年7月1,9630.63%1,7430.56%3,7061.20%309,463
2021年6月1,3300.45%2,3160.78%3,6461.23%296,623
2021年5月1,2520.48%1,5120.58%2,7641.06%261,522
2021年4月6990.24%1,5980.55%2,2970.80%288,397
2021年3月2,6700.52%2,7140.53%5,3841.05%510,386
2021年2月1,4380.40%1,7740.49%3,2120.89%361,891
2021年1月1,0920.34%1,5580.48%2,6500.82%324,546
2020年12月1,8920.60%2,9270.93%4,8191.53%315,200
2020年11月1,5650.46%1,2740.38%2,8390.84%336,908
2020年10月1,0190.30%1,2750.38%2,2940.67%339,923
2020年9月1,8870.48%1,3870.35%3,2740.84%390,847
2020年8月7190.27%7440.28%1,4630.54%270,350
2020年7月7670.23%9460.29%1,7130.52%330,771
2020年6月6460.23%1,0220.36%1,6680.59%283,893
2020年5月3780.22%5190.30%8970.51%174,404
2020年4月3300.15%6350.29%9650.44%219,231
2020年3月1,4120.29%1,6350.34%3,0470.63%485,207
2020年2月3,1090.86%1,2560.35%4,3651.21%362,052
2020年1月8800.29%1,1210.37%2,0010.66%301,195

【四半期別】

2024年Q4のEV販売台数は26,584台で、前年の32,190台と比較すると17.4%の減少となりました。シェアは2.80%となり、前年の3.28%や2022年の3.06%から減少しています。一方で、台数の減少幅は2024年内では最も小さく、シェアの減少幅もQ2やQ3と比較して半分程度まで縮小しました。

BEV
台数
BEV
シェア
PHEV
台数
PHEV
シェア
BEV+PHEV
台数
BEV+PHEV
シェア
乗用車全体
台数
2024年Q414,5281.53%12,0561.27%26,5842.80%948,738
2024年Q315,9261.63%9,4960.97%25,4222.60%976,384
2024年Q211,6711.40%8,1950.98%19,8662.39%831,993
2024年Q117,6111.82%13,3851.38%30,9963.20%968,083
2023年Q419,7442.01%12,4461.27%32,1903.28%980,101
2023年Q321,1482.19%14,5341.51%35,6823.70%964,933
2023年Q220,6952.32%12,6981.42%33,3933.74%893,600
2023年Q126,9482.33%12,4651.08%39,4133.42%1,154,094
2022年Q419,9422.25%7,2750.82%27,2173.06%888,197
2022年Q321,1002.49%11,6331.37%32,7333.86%847,189
2022年Q29,2481.28%8,5281.18%17,7762.45%724,225
2022年Q18,5230.86%10,3361.05%18,8591.91%988,686
2021年Q46,4500.80%6,3350.79%12,7851.59%802,305
2021年Q36,7620.81%4,9700.60%11,7321.41%830,028
2021年Q23,2810.39%5,4260.64%8,7071.03%846,542
2021年Q15,2000.43%6,0460.51%11,2460.94%1,196,823
2020年Q44,4760.45%5,4760.55%9,9521.00%992,031
2020年Q33,3730.34%3,0770.31%6,4500.65%991,968
2020年Q21,3540.20%2,1760.32%3,5300.52%677,528
2020年Q15,4010.47%4,0120.35%9,4130.82%1,148,454
2019年Q44,1300.48%3,4510.40%7,5810.88%859,932
2019年Q36,2240.54%5,8920.51%12,1161.05%1,155,457
2019年Q23,7210.37%3,7210.37%7,4420.74%1,009,343
2019年Q17,2550.57%4,5580.36%11,8130.93%1,276,359
2018年Q44,4270.43%5,8430.57%10,2701.00%1,023,851
2018年Q37,1170.66%5,7500.53%12,8671.20%1,075,284
2018年Q24,2670.43%4,9530.50%9,2200.93%988,114
2018年Q110,7390.82%6,6940.51%17,4331.34%1,303,911

【年別】

2024年のEV販売台数は102,868台となり、2021年から3年間続いた増加傾向から一転、前年の140,678台と比較して26.9%の減少となりました。乗用車全体の販売台数も6.7%減少したものの、EVの減少幅はそれを上回り、シェアも3.52%から2.76%へと縮小しました。

BEV
台数
BEV
シェア
PHEV
台数
PHEV
シェア
BEV+PHEV
台数
BEV+PHEV
シェア
乗用車全体
台数
2024年59,7361.60%43,1321.16%102,8682.76%3,725,198
2023年88,5352.22%52,1431.31%140,6783.52%3,992,728
2022年58,8131.71%37,7721.10%96,5852.80%3,448,297
2021年21,6930.59%22,7770.62%44,4701.21%3,675,698
2020年14,6040.38%14,7410.39%29,3450.77%3,809,981
2019年21,3300.50%17,6220.41%38,9520.91%4,301,091
2018年26,5500.60%23,2400.53%49,7901.13%4,391,160

取材・文/八重さくら

この記事のコメント(新着順)25件

  1. ouabainさん

    >でもモバイルバッテリーは航空機の機内持ち込み禁止だし、これってデマと言い切れるのかな?

    モバイルバッテリーは航空機の預け荷物は禁止ですが、機内持ち込みは数量に制限ありますが禁止では無い筈です。
    こういった不確実な情報がEVに対する偏見を助長している様な気もします。

    1. この話はポタ電(ポータブル電源)マニアでないと判りづらいかもでっせ!!
      航空機内持込規定を見る限り概ね100Whまでは手荷物無制限、100~160Whなら2台まで持込可能とありますー。せやから99Wh程度の小型ポータブル電源を愛用するノートPCユーザーも結構居ます。
      ※ここでの定義:モバイルバッテリーはUSB/DC出力のみ、ポータブル電源はAC100V出力あり

      鉄道やと最近の快速列車グリーン車や特急列車指定席などシートに電源のついた車両が増えてきましたが、ロングシートの普通列車内はコンセントないから僕ぁ98Whのポタ電からノートPCへ電源供給してますー。

      偏見は無知からくるもの、啓蒙教育が要るんやないですか!?むしろ電気自動車乗りがこの情報を共有して周囲に教えていく体制作るんがエエです。客観的な数値と法的根拠を出せば批判する人間を無恥厚顔と後ろ指させまっせ。

    2. ouabainさんとか書いてあったんで、スルーしてましたが、ひらたつさんが書き込みされたんで、少々、そういう人間は無視するのが一番と判断しますんですけれど、しゃあないよな、、、

      まぁ、モバイルバッテリーの規制が緩やかだった韓国でも、日本並に縛りをキツクしますが、機内充電禁止、透明パッキング、端子マスキング強制等の規制が追加される模様です。
      数量は日本の2個に対して5個?容量は一緒だったかな?規制以下はダイジョブですが、それ以上のモノは手荷物持ち込み禁止ですという事まで書かずに、持ち込み禁止に簡略化しただけですが?

      こういう風に突っかかられるからなぁ、基本内臓バッテリー分までは大目に見てたんですが、これもリチウムイオン電池の危険性故で、先の火災事故の原因によっては、韓国でも更に強化するとも、それを機関に働き掛けて強化するとも、

      最近じゃ低品質のリチウムイオン電池の流通が増えてますし、NITEも低品質電池には警告を出してますから、当然だと思います。
      その表示・表記が正しいとは証明出来ませんからね。偽造・改造等が無い事を証明しろだなんて、悪魔の証明を求めても、いや、立憲民主党がやってたけど誰も突っ込まなかったんで、やっても良いのかなぁ?

      リチウムイオン電池は危険です!というのも安全です!というのも、事故予防等においては不埒な面々の出現させる要因にならない様に、何処まで書くか、どう書くかも、危険です誘導の方が良いのかなぁと愚考してます。

      ところで、登録台数やそこらの記載に関してですが・・・
      日経のBYD報道では52台だった1月の登録台数が微妙に違いますし、申請時に項目抜けがあったのが分かり登録中止していたとあったんですが、触れられていないし、台数も違うし、日経がフェイクニュース出して居たのかな?

  2. 最近、ある外車ディーラーにEVについて聞いたところ、次のような答えが返ってきました。
    1.EVは燃える。記事にはなっていないが、船主が火災を理由にEV の輸送を拒否するため、輸出入が難しくなっている。
    2.EVは急速充電を30分しても、50kmしか走れない。
    3.EVは自宅で満充電するのに丸2日かかる。
    4.EVの電池はリサイクルの方法がなく、環境問題を引き起こしている。
    5.EVの電池は高電圧のため、感電事故が多発している。

    電灯が日本に導入された時、油屋が排斥運動を起こしたそうですが、あまり変わっていないようです・・ディーラーの方も半ば本気みたいでした。

    統計を解析する主な目的は、将来のビジョンを得るためではないかと思います。
    一般の人々の認識が上記のようですと、ビジョンも暗くなります。なぜそのような認識になっているのか、原因も含めて解析していただけるとありがたいです。

    1. >1.EVは燃える。記事にはなっていないが、船主が火災を理由にEV の輸送を拒否するため、輸出入が難しくなっている。
      確かに、沖縄航路に関しては、中古EVは航送受付停止という会社がありましたが、その他にも無人航送は無理という会社が多いですね。今はもう解除されたのかな?知り合いから問い合わせがありまして、無人航送だけじゃね?同乗ならダイジョブみたいだから、一緒に乗ります!って言いなよと答えました。
      しかし外国産EVは現在も輸入されているので、拡大解釈しすぎですよね。
      でもモバイルバッテリーは航空機の機内持ち込み禁止だし、これってデマと言い切れるのかな?
      >3.EVは自宅で満充電するのに丸2日かかる。
      確かに、モデル3を100Ⅴ普通充電したら50時間必要とココのサイトでも書かれていますから、間違いじゃないですよね。https://evsmart.net/carMaker/Tesla/Model3/
      >4.EVの電池はリサイクルの方法がなく、環境問題を引き起こしている。
      リーフの電池はリユースどまりですよね、完全リサイクル始まったんでしょうか?以前日産の取り組みを紹介されましたが、後報が見当たりませんし、EVの電池という対象をバッテリーパックと捉えれば、確かに分解手間が結構掛かるし、EVの電池で最も出ているのはリーフのそれが一番多いと思うので、日産では既に完全リサイクルされているんでしょうか?

      意外と、ウソですねと一行書き込みでは解決出来そうにない、ムズカシイ問題提起ですね。売る方としちゃ、無人航送依頼したら拒否されたぞ!とか顧客に言われたくないでしょうし、無理のない安全確保術なのかなぁ?

    2. 「理屈と膏薬はどこにでも付く」ということなのかもしれませんね・・
      機内に少しでも燃料を持ち込もうとすれば大騒ぎになるでしょうし・・
      そもそもガソリン車の環境問題がもとでZEVの考えが生まれてきたわけですし・・

  3. 6月の記事なのに見出しが燃料別販売台数とシェア一覧(2024年4月)になってませんか?

  4. リーフ+アリアが720台、テスラが約759台という事はついに普通車に限れば最も売れているEVは日本でもテスラになったという事ですね。

    数箇所のショールームと単発イベントで試乗できるだけ、地方ではサービスセンターが無く整備も難しい相手に商品力のみで負けた日系各社は危機感持つべきかと。

    トヨタも148台ということは参入間もないBYDにも並ばれたわけで、致命的に現在の日系EVに魅力が無い証拠ではないでしょうか。

    1. トヨタの世界生産は10,000,000台/年です。EVのような国内で数千台しか売れない市場でわざわざ勝負する理由がありません。

  5. 質問させてください。
    燃料別販売台数とシェア一覧(2023年11月)のHV:173,189台の内訳を教えて頂けないでしょうか。
    乗用車は134,112台だと思います。(JADAの燃料別販売台数より)
    軽自動車のHVは何を参照して算出されましたでしょうか。
    宜しくお願いいたします。

    1. 記事をご覧いただきありがとうございます。
      軽自動車の販売台数については本文でも少し触れておりますとおり、「一般社団法人 全国軽自動車協会連合会(全軽自協)」より報道向け資料の「軽自動車通称名別新車販売速報 電動車内訳台数(乗用車)」を取り寄せて、集計しております。
      全軽自協はWEB上ではJADAのような燃料別販売数は公開しておりませんが、個別で問合せることで、上記資料を入手可能です。
      参考までに、2023年11月のHV、BEVの内訳は以下の通りです。

      ワゴンR(HEV):3791台
      スペーシア(HEV):11407台
      ハスラー(HEV):8731台
      アルト(HEV):1090台
      フレアワゴン(HEV):778台
      フレア(HEV):364台
      フレアクロスオーバー(HEV):587台
      キャロル(HEV):149台
      デリカミニ/eK(HEV):4422台
      デイズ(HEV):2267台
      ルークス(HEV):5491台
      —————————–
      HV合計:39,077台

      eKクロスEV(BEV):324台
      サクラ(BEV):2725台
      C+POD(BEV):49台
      —————————–
      BEV合計:3,098台

  6. 今後数年で軽自動車はEVでないと競争力を保てないようになるでしょう。
    来年発売が噂されるホンダとスズキの軽EVが楽しみですね。

  7. 軽自動車EV

    ガソリンの軽自動車に、乗った事有り!
    でもエンジンが弱くて、持たない(泣)
    壊れる!(汗)
    永く走れない!

    でも、軽自動車EVならば?
    下手な小型車よりも、永く走れますね!(笑)

    来年は、ホンダさんもサクラ等と同じ20キロのバッテリー、商用軽自動車EVを出すようです!

    サクラやekクロスEVも良いが、如何せん高級車(汗)

    かつてのスズキ・アルト47万円の様な?
    安価な商用の軽自動車EVが、乗用車として普及してくれると良いですね!(^-^)

    1. アルト47万円を覚えてる世代です(笑)…もっとも物価高や安全装備追加でいまや90万円台ですが…価格が二倍二倍やないですか(CV)高見山大五郎

      たしかに2024年発売予定のホンダN-VAN EVは興味あります。えてして商用車は荷物積載で軽量化の必要があるため内装は簡略化されその分価格も安くなるはずです。
      もちろん1979年のアルト47万円とて当時の鈴木修氏が徹底的なコストカットを施せた前提は商用バンだったから。贅沢は敵といわんばかりにメーカーオプションの代わりにディーラーオプションで対応してましたよ!?それに今ほど安全装備の装着義務もなかったからあそこまで安価に仕上げれた。
      そう思うと政治や行政の庶民目線のなさを恨みたくなりますよ(爆!) お前ら逃げるな!!マヂそれが本音。

  8. 連投済みませんが、国交省のリコールサイトでの数字ですので、確かだと思います。

  9. ステランティスの10月の国交省のBEVリコール(緊急停止事案e-cmpすべての車種)では対象が1960台となっていました。BEVの販売は2021年のプジョーからですので1年半で2000台近く販売されています。これは統計に入っているのでしょう。最近ステランティスのBEVはリーフよりよく見掛けます。

  10. 「3位は928台を販売した三菱で、このうち480台がおそらくBEVのeKクロスEV、残りの448台がアウトランダーとエクリプスクロスのPHEVと推測できます」

    ご存じかもしれませんが、三菱のニュースリリース・ページでは、毎月末ごろ前月の販売実績を公表しています。たとえば、9月分なら10月28日に公開されており、『アウトランダー(PHEVモデル)』2,368台 、『エクリプス クロス(PHEVモデル)』508台、『eKクロスEV』1,058台 となっています。(『eKクロスEV』は、軽四輪車通称名別新車販売確報で月半ばに見ることができますが)
    https://www.mitsubishi-motors.com/jp/newsrelease/

    「推測」されずに実数で確認されるなら、もう数日、三菱の公表を待ってからページを作成されても良いかもしれません。

    1. Eddy さま、コメントありがとうございます。

      データ確認方法と記事掲載タイミング。筆者の八重さくらさんと相談して検討します。

    2. 10月分は11月29日に公開され、
      『アウトランダー(PHEVモデル)』263台 、
      『エクリプス クロス(PHEVモデル)』185台、
      『eKクロスEV』480台 となっていました。

  11. 売上データを見ても、やっぱり日本のEV普及は軽自動車からなんですね(笑)
    世界初の量産電気自動車が三菱アイミーブであり、三菱自動車の「EVはまず軽自動車から提供し、順次拡大していく」方針は先見の明があったんです。

    そもそもガソリン代高騰と国民所得の実質減少(ほぼほぼポンコツ政権のせい)に加え、さらに現在は電力事情も逼迫し電気料金も高くなっているため軽EVの優位性はことさら高くなっているはず。それに業務営業車など固定ルートで1日の走行距離を管理できるなら電欠の危険も少なくて済む。自身の自営業とて電欠しそうな現場へ向かう時はあらかじめ充電場所を決めておくから全然問題ナシ…平日は充電器がゴール前フリー(笑)なんで気兼ねなく充電できますよ。働き方次第では有用というか。

  12. ❝乗用車全体では約35%が軽自動車なので、EVは内燃機関車よりも軽自動車の比率が高く❞ 

    のくだりがわからなかった。読解力なくて申しわけませぬ…

    1. ql さま、コメントありがとうございます。

      ❝乗用車全体では約35%が軽自動車なので、EVは内燃機関車よりも軽自動車の比率が高く❞ 

      EVにおける販売比率は軽EVが4割以上 > エンジン車を含む乗用車全体では約35%

      ということですね。
      編集部として、9月度の乗用車販売比率は未確認だったので、確認してみます。

    2. EVと内燃機関車の軽自動車比率を比較するなら、
      ●軽EV/EV全体
      ●内燃機関車の軽/内燃機関車全体
      を比較すべきです。
      また、軽EVが4割以上の下りですが、本文では「直近の9月では登録車が7,902台に対して軽自動車が5,412台と、軽自動車が全体の4割以上」とありますが、上記の数字から算出すると5,412台/7,902台=約68%なので、「6割以上」が正解ですよね。

    3. seijima さま、コメントありがとうございます。

      ご指摘の点、10月最新情報に更新の際、私の作業ミスで9月のものが残っていましたので、修正いたしました。

      >5,412台/7,902台=約68%なので、「6割以上」が正解

      EV全体=登録車EV(7,902)+軽EV(5,412)=13,314台
      軽EVの比率=軽EV(5,412)/EV全体(13,314)=40.65%
      となります。9月のデータですけど。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 が付いている欄は必須項目です


この記事の著者


					八重 さくら

八重 さくら

現在は主にTwitterや自身のブログ(エコレボ)でEVや環境に関する情報を発信。事務所の社用車として2018年にテスラ モデルX、2020年に三菱アイ・ミーブを購入し、2台体制でEVを運用中。事務所には太陽光発電とテスラの蓄電池「パワーウォール」を設置し、車と事務所のほぼすべての電力を太陽光で賄うことを目指しています。

執筆した記事