JATO（世界規模の自動車販売関連調査会社）が3月26日に出したプレスリリースによりますと、テスラのモデル3がヨーロッパの2月期販売台数で3600台以上を達成。純電気自動車でトップに立ちました。さらにガソリン車を含めたすべての自動車の中で、プレミアム中型セダンのランキングでもトップになるという驚異的な記録を残しました。電気自動車の売れ行きが好調なノルウェーでは、1ヶ国だけで1000台以上（3月はすでに4000台以上！）を売り上げています。
中国のBYD（比亜迪）の日本法人である「BYDジャパン」が、新しい小型電気バスを日本で発売、3月25日から予約受付を開始したことを発表しました。中国で製造し、納車は2020年の春から開始予定。2024年までに1000台の販売を目指すとしています。
新型日産リーフのCVE（チーフビークルエンジニア）である磯部博樹氏にインタビュー。電池容量62kWhで大幅に航続距離が延びた『e＋』の開発では「航続距離信仰から抜け出して､EVの長所を磨くことを重視」したということです。その真意とは？
フォルクスワーゲン、BMW、ダイムラーは今後、電気自動車（EV）に集中する方向を表明しました。トヨタ、ヒュンダイ、ホンダがこだわり、日本のマスコミが「究極のエコカー」という枕詞を付けるのが好きな燃料電池車（FCV）は、「今後10年は普及する素地がない」と言い切りました。
ハンガリーなどに続きアメリカでも大規模電池工場建設を発表していた韓国の財閥系企業「SK Innovation」が、3月19日、アメリカ・ジョージア州のコマース市で電気自動車用バッテリー生産工場の起工式を開催したことを3月20日付けのプレスリリースで発表しました。この工場は「電気自動車市場最大の激戦地のひとつであるアメリカで、重要な橋頭堡の役割を果たす」としています。
2019年3月10日（日）。その日、私、吉田由美は香港にいました。香港で電気自動車のF1といわれる「ABB FIAフォーミュラE選手権」が開催、今シーズンから日本車メーカーで初めて「フォーミュラE 2018-2019」に参戦している「日産 e.dams」チームの観戦＆取材です。
電気自動車が広く普及すると、電力インフラの負担が増えることが予想されます。電力会社がこの負担をうまく軽減し、さらに利益を得るためにはどうしたら良いのでしょうか？ そもそも、電気自動車は電力網のリスクとなるのでしょうか？ アメリカメディアの興味深いレポートをご紹介します。
アメリカのウェブメディア『CleanTechnica』に『自動運転車は本当に全て人間のドライバーと置き換わるのか？』と題した興味深い記事が掲載されました。自動運転と相性がいいとされる電気自動車（EV）シフトが世界中でますます加速する中、ぜひ考えておきたい課題です。
昨年から『EV Thank You!』という運動が、世界の電気自動車ユーザーの間で知られるようになってきています。イギリスに住む12歳のシャーロット（Charlotte）ちゃんという女の子が、電気自動車への感謝を伝えるカードを届けているのです。
3月に入り、北京の中国新聞社などが、中国の南部に位置する海南省政府が『海南省クリーンエネルギー車発展計画』を発表。2030年までに省内で石油燃料のエンジン車販売を段階的に禁止することを伝えました。イギリスやフランス政府はすでに2040年以降のエンジン車販売禁止を発表していますが、さらに10年早く禁止されることになります。
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