BYDジャパン 劉 学亮 社長独占インタビュー〜日本にEV社会を構築したい
乗用車EV3車種の日本導入を発表したBYD。7月21日の記者会見直後に、BYDジャパンの劉学亮社長に単独インタビューを行いました。短時間ではありましたが、中国メーカーとして日本市場でどう戦うのか。戦略と思いのポイントを紹介します。
乗用車EV3車種の日本導入を発表したBYD。7月21日の記者会見直後に、BYDジャパンの劉学亮社長に単独インタビューを行いました。短時間ではありましたが、中国メーカーとして日本市場でどう戦うのか。戦略と思いのポイントを紹介します。
メルセデス・ベンツが7月に日本でも発売を開始した7人乗りの電気自動車『EQB』で、例年恒例の「東京=兵庫」ロングドライブへ。昨年夏、同じコースを走った『EQA』と実際の電費を比較してみました。EQBの電費性能、ほんとに優秀です。
テスラ社のイーロン・マスクCEOは、2022年8月に開催した株主総会で今後の計画に言及する中で、2030年には年産2000万台を達成するために10から12のギガファクトリーを建設する準備ができていることなどを明らかにしました。株主総会の概要をお伝えします。
電気自動車ビジネスに参入するのは、既存の大手メーカーだけではありません。ベトナム初のEVスタートアップ、ビンファストがアメリカへ進出し、6店舗をカリフォルニア州にオープンしました。『CleanTechnica』から全文翻訳のレポートをお届けします。
We must look at EV dominance from a holistic view rather than from sales volume alone. If anyone can challenge Tesla’s global EV dominance in that respect, it’s BYD.
EVで優勢な企業がどこかを考えるには、単純な販売量だけではなくもっと全体を見る必要があります。その意味でテスラの世界的なEV支配に立ち向かえるのは、BYDです。
千葉県は電気自動車(EV)などの所有者を対象に、災害時に避難所などで電力供給に協力してもらうボランティアの登録制度を開始しました。EVを災害対応に使う制度は自動車OEMが市町村と協定を結ぶ動きが広がっていますが、県レベルではまだ少数です。千葉県の狙いや、災害ボランティア制度の現状についてお伝えします。
7月に開催された「TECHNO-FRONTIER 2022」で、中国のEVベンチャーであるNIOの『ES8』が日本国内で初公開されました。バッテリー交換式を採用して世界が注目する電気自動車展示を中国車研究家の加藤ヒロト氏がレポート。名古屋大学山本真義教授のインプレッションを紹介します。
福岡県北九州市に本社を置くEVモーターズ・ジャパンは、EVバスなどの電動商用車を独自開発して販売する電気自動車ベンチャーです。最近、いろんなニュースで気になっていた会社を訪問。代表取締役の佐藤裕之氏にお話しを聞いてきました。
販売好調が伝えられる軽EV、三菱『eKクロスEV』で、モータージャーナリストの諸星陽一氏が東京=白馬の長距離公道試乗を敢行。おおむね100kmごとに30分の急速充電も「これならイケる」と実感したレポートをお届けします。