電気自動車用充電器を設置した都内マンションで最新EV試乗会開催
東京都足立区内の大規模な団地で住民を対象とした電気自動車試乗会イベントが開催されました。集合住宅駐車場に電気自動車用充電器設置を広げることは、とくに都市部における電気自動車普及の重要なポイントです。EVsmartではイベントの趣旨に賛同し、テスラモデルX P100Dを展示、同乗試乗も行いました。
東京都足立区内の大規模な団地で住民を対象とした電気自動車試乗会イベントが開催されました。集合住宅駐車場に電気自動車用充電器設置を広げることは、とくに都市部における電気自動車普及の重要なポイントです。EVsmartではイベントの趣旨に賛同し、テスラモデルX P100Dを展示、同乗試乗も行いました。
エネルギーに関するグローバルな研究機関であるブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス(BNEF)の新しいレポート(有料コンテンツ)によりますと、電気バスは電気自動車(乗用車)に比べてより多くの化石燃料をカットできると発表しました。中国では、中国以外の国をすべて合わせたよりも多くの電動化バスを運用していますが、交通セクターにおける化石燃料使用(主にディーゼル燃料=軽油)の軽減をリードしています。
3月27日、日本郵便が集配車に電気自動車1200台を導入、そしてヤマト運輸がドイツDHLグループのベンチャー企業と宅配用電気トラックを共同開発と、電気自動車に関する大きな話題が立て続けに飛び込んできました。どちらのニュースも大手新聞などでも概要は伝えられているので『EVsmartブログ』では独自に各社広報部などに取材を敢行。今回のニュースから見えてくる「その先」にある電動化について考察してみました。
JATO(世界規模の自動車販売関連調査会社)が3月26日に出したプレスリリースによりますと、テスラのモデル3がヨーロッパの2月期販売台数で3600台以上を達成。純電気自動車でトップに立ちました。さらにガソリン車を含めたすべての自動車の中で、プレミアム中型セダンのランキングでもトップになるという驚異的な記録を残しました。電気自動車の売れ行きが好調なノルウェーでは、1ヶ国だけで1000台以上(3月はすでに4000台以上!)を売り上げています。
中国のBYD(比亜迪)の日本法人である「BYDジャパン」が、新しい小型電気バスを日本で発売、3月25日から予約受付を開始したことを発表しました。中国で製造し、納車は2020年の春から開始予定。2024年までに1000台の販売を目指すとしています。
新型日産リーフのCVE(チーフビークルエンジニア)である磯部博樹氏にインタビュー。電池容量62kWhで大幅に航続距離が延びた『e+』の開発では「航続距離信仰から抜け出して、EVの長所を磨くことを重視」したということです。その真意とは?
フォルクスワーゲン、BMW、ダイムラーは今後、電気自動車(EV)に集中する方向を表明しました。トヨタ、ヒュンダイ、ホンダがこだわり、日本のマスコミが「究極のエコカー」という枕詞を付けるのが好きな燃料電池車(FCV)は、「今後10年は普及する素地がない」と言い切りました。
ハンガリーなどに続きアメリカでも大規模電池工場建設を発表していた韓国の財閥系企業「SK Innovation」が、3月19日、アメリカ・ジョージア州のコマース市で電気自動車用バッテリー生産工場の起工式を開催したことを3月20日付けのプレスリリースで発表しました。この工場は「電気自動車市場最大の激戦地のひとつであるアメリカで、重要な橋頭堡の役割を果たす」としています。
2019年3月10日(日)。その日、私、吉田由美は香港にいました。香港で電気自動車のF1といわれる「ABB FIAフォーミュラE選手権」が開催、今シーズンから日本車メーカーで初めて「フォーミュラE 2018-2019」に参戦している「日産 e.dams」チームの観戦&取材です。
電気自動車が広く普及すると、電力インフラの負担が増えることが予想されます。電力会社がこの負担をうまく軽減し、さらに利益を得るためにはどうしたら良いのでしょうか? そもそも、電気自動車は電力網のリスクとなるのでしょうか? アメリカメディアの興味深いレポートをご紹介します。