関西で2カ所目となる販売拠点がオープン

2023年4月28日（金）、中国BYDの日本法人である BYD Auto Japan の正規ディーラーであるフォーシーズンズ 株式会社（本社：大阪府泉佐野市）が、大阪府吹田市の「三井ショッピングパーク ららぽーと EXPOCITY」内に「 BYD AUTO EXPOCITY」をグランドオープンしました。

店内には、日本導入第1号車種となったミドルサイズの電気SUVである『ATTO3（アットスリー）』を展示。試乗の受付などを行うほか、専門トレーニングを受講したサービススタッフが、点検、車検、修理などの車両整備を行うBYDの販売拠点となります。

ららぽーと EXPOCITY は大阪モノレール「万博記念公園駅」から徒歩2分、近畿自動車道の吹田ICや中国道中国吹田ICからも2km圏内の便利なロケーション。電気自動車、そしてATTO3が気になっていた関西の方が、ゴールデンウィークを利用して実車を見たり試乗に行くにも絶好です。

BYD Auto Japan では、2025年末までに日本各地に100店舗以上の販売ネットワークを構築する計画を掲げています。2023年2月2日には日本1号店となる「BYD AUTO 東名横浜」を神奈川県横浜市にオープン（関連記事）。2月23日に国内2店舗目、関西圏で初となる「BYD AUTO 堺」がオープンしました。

その後も4月7日には「越谷」、4月22日には「横浜中央」がオープン。いわゆる「ディーラー」としては「EXPOCITY（吹田）」が国内で5店舗目の開業ということになります。

また、本格的なショールームなどは準備中でまだ備えていないものの、試乗や購入相談に対応する「開業準備室」も、GW以降、さいたま南、盛岡、東京品川、新潟、鹿児島などで順次営業開始予定。開業準備室を含めると、すでに全国41拠点のオープンが決定しているということです。

【関連情報】
BYD正規ディーラーリスト

販売車種も着々と増強の予定

拠点がある中国はもとより、多彩な電気自動車車種で世界進出を進めるBYDは、EV、PHEV、FCVを合わせた2022年の電気自動車販売台数で世界第1位に躍進しました。

2022年7月にはEVによる日本乗用車市場への本格的な進出を発表。2023年1月31日には、日本進出第1号車種となるATTO3を発売し、4月には第1号拠点となった東名横浜店で、ATTO3納車開始のお披露目を行ったのは既報の通りです。

4月末の現在、日本で買えるBYDの電気自動車はATTO3だけですが、今年の中ごろにはコンパクトハッチバックの『DOLPHIN（ドルフィン）』、さらに年内にはハイエンドスポーティセダンの『SEAL（シール）』の導入を予定。販売拠点の拡充とともに、販売車種の増強も着実に進めていく計画になっています。

夏には登場！ が予想される DOLPHIN には、58kWh程度のバッテリー容量で「300万円台」を期待したいところで、実現すれば日本のEV普及を次のステージに進めてくれる1台になるでしょう。

激安EVのシーガルもぜひ日本導入を！

さらに、今月開催された上海モーターショーで、BYDはDOLPHINよりもさらに小型で手頃なEVである『Seagull（シーガル）』を発表しました。バッテリー容量は30kWhと38kWhの2タイプが用意され、発表された価格はなんと30kWhモデルが7万8800元（約153万円）、38kWhタイプで9万5800元（約186万円）と衝撃的な安さで世界を驚かせました。さらに、4月26日には30kWhモデルが7万3800元（約143万円）、38kWhタイプで8万9800元（約174万円）に引き下げることを発表しています。

BYD Auto Japan では、かねて日本に導入するモデルは「プラットフォーム3.0」を採用した車種に絞る旨に言及していましたが、シーガルはこのプラットフォーム3.0を使っています。まだ発表はないですが、小型で手頃な乗用車は日本にぴったり。おそらく日本でも発売されることになるのではないかと思われます。

上海で発表された航続距離である、30kWhモデルが305km、38kWhが405kmというのは、それぞれ約10.2km／kWh、約10.7km／kWhととてつもない電費になるので眉唾ですが。実質的な電費が7km／kWhとしても、30kWhで210km、38kWhで266km程度は走れるはず。未確認情報ですが30kWhモデルには開発されたばかりのナトリウムイオン電池を採用したとも伝えられているあたりも気になるところ。

日本に導入されるとしたら38kWhモデルが有力でしょう。なにより、38kWhでも200万円を切る価格での導入が実現すれば、日産サクラなどの軽EVよりそもそも100万円近く安く、おそらく給電機能を備えているのでCEV補助金の金額も今年度の例で85万円と多く（全幅が1700mmを超えるので3ナンバーで、型式認定を取得する前提として）なり、日本市場にも強烈なインパクトをもたらすことは間違いありません。

BYDの今後の動きから、ますます目が離せないですね。

文／寄本 好則