EVsmart豪雪の山形県飯豊町で「冬のEVフェスタ！」開催〜子供たちが電動カートを満喫
2022年3月6日、「日本で最も美しい村」に選ばれている山形県飯豊町で、電気自動車イベント『可能性のタネをまこう！ 冬の飯豊EVフェスタ！』が開催されました。当日は降りしきる雪の中、参加した小学生たちが電動レーシングカート試乗会などを楽しみました。
電気自動車ニュースの記事一覧
こちらは電気自動車のニュースを紹介する記事一覧になります。国内、海外のニュースをいち早くご紹介します。
フォルクスワーゲンが新しいEV工場に22億ドルを投じ、技術部門を再編成
ドイツのフォルクスワーゲンが、巨額を投じて既存ガソリン車工場をEV用に転換することが分かりました。生産部門だけでなく、開発部門から抜本的な改革を進めていきます。全文翻訳記事でお届けします。
【動画あり】一部の普通充電器がトヨタウォレット認証へ変更～実際に使用してレポート
2022年3月7日より、全国約1,000か所に設置されている豊田自動織機製普通充電器の認証方法が変わりました。変更された初日、対象となる普通充電器を使用してきたので、その様子をレポートします。
電気自動車が集結！『EV:LIFE FUTAKOTAMAGAWA』で感じた「次世代車とはEVのこと」【御堀直嗣】
2022年3月5日〜6日、東京都世田谷区の二子玉川で『EV:LIFE FUTAKOTAMAGAWA』が開催されました。主催はル・ボラン編集部。日本で市販されるEVを一堂に展示。駅直結の会場で賑わったイベントを、EV普及に取り組んで約30年の自動車評論家、御堀直嗣氏がレポートします。
Nissan unveils a 100% renewable energy management system for EVs in Fukushima, Japan
Japanese Automaker Nissan has announced its investment in a new energy management system in Namie, Fukushima, a region of Japan known worldwide for the deadly earthquake and tsunami that struck in March 2011.
ソニーとホンダが合弁会社設立〜電気自動車開発＆販売へ
ホンダとソニーは2022年3月4日、年内に両社の合弁会社を設立し、電気自動車（EV）の共同開発、および生産、販売に取り組んでいくことを発表しました。合弁会社が手がける最初のEVは、2025年に発売する予定です。今後はそれぞれの得意分野を生かし、従来の車とは違う新しいモビリティを創造していくとしています。両社の共同記者会見を速報します。
気になるトヨタの電気自動車『bZ4X』／バッテリー残量の％表示なし【編集部】
トヨタが開催したBEV『bZ4X』の試乗会に編集部も参加してきました。トヨタが初めて本格的に市販する電気自動車。日本では本当に「KINTO」のサブスクだけなのかなど、ジャーナリストの試乗レポートとは異なる視点で、気になるポイントを紹介します。
カリフォルニア州で電気自動車の2021年市場シェアが約10％に到達
カリフォルニア州新車ディーラー協会（CNCDA）は2022年2月8日、2021年通期の市場動向をを公表しました。レポートによれば､カリフォルニア州では新型コロナのパンデミック前の需要レベルに回復している中、電気自動車（EV）の市場シェアが約10％に達しました。モデル数の増加もあり、市場は今後も拡大しそうです。
Will BYD sell 1.5 million NEVs in 2022?
Unlike many of its competitors, BYD controls its own destiny thanks to its highly vertically integrated business model: think batteries and chips. It’s got the momentum; it’s got the products; and it’s got the capacity. So the likelihood that it gets to 1.5 million NEVs, including electric vehicles, in 2022 is very high.
BYDは2022年に電気自動車150万台を達成できるのか？
多くの競合他社とは違い、BYDはバッテリーや半導体チップなどを含めた垂直統合がかなり進んだビジネスモデルのおかげで、自らの運命をうまくコントロールしています。勢い、商品、能力を持ち合わせたBYDが2022年に電気自動車を含めた新エネルギー車両の150万台販売目標を達成する可能性は非常に高いです。
